Educational Philosophy
商学部の教育理念
商学部の人材の養成・教育研究上の目的
商学部は建学の精神である「行学一体・報恩感謝」を体現するため、1953 年にマザースクールとして誕生しました。そして経済活動を中心とする社会生活を他者へ思いやりを持って営むことができる人間教育を究極の人材養成の目的としています。
以上の考えを元に、2005 年度から新たに「ビジネス・ヒューマン・バリュー Business Human Value」の創造を教育目標として掲げました。こうした教育研究上の目的を持つ「商学」は、ビジネスに関わる分野の総称です。この総称は従来型のビジネスマンではなく、ビジネスヒューマンとして正邪の判断を自らに課した上で、他者への思いやりや自然との共生、そして真の優しさに満ちた「人間としての価値」を高めることに尽力してきました。こうした商学部の考えから、2007 年度からは、商学部の英語名称も時代の変化に呼応する形で、「Faculty of Commerce」から「Faculty of Business and commerce」に改めました。商学部は、こうして建学の精神である「行学一体・報恩感謝」を脈々と次の世代へ引き継いでおります。
卒業判定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）
愛知学院大学商学部は、下記のような人材の育成を目指しています。
- ①本学建学の精神である「行学一体」、「報恩感謝」を深く理解し、高い倫理観と豊かな人間性をもつ人。
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②ビジネスに関する専門的能力を身につけることによって、ビジネスの現場をはじめとする協働の場において様々な問題解決を図り、社会に対して主体的に貢献する人。
したがって、下記の条件を満たす者に学士（商学）を授与する方針です。
- (1) ビジネスの現場において必要不可欠とされる広範な知識や技能を修得している。
- (2) 流通、マーケティング、国際ビジネス、会計、金融、情報通信技術、ビジネスと情報との関わりといった、各人の専門領域における深い知識や優れた技能を身につけている。
- (3) 修得した専門的な知識や技能を用いて、ビジネスの現場において自ら問題を発見し、それを解決することができる。
- (4) ビジネスの現場における問題解決に必要なコミュニケーション能力を身につけている。
- (5) 専門的な知識や技能のみならず、幅広い教養を身につけている。
教育課程編成の方針（カリキュラム・ポリシー）
愛知学院大学商学部は、本学、および本学部の卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）を踏まえ、専門教育課程・教養課程について以下のような方針を掲げます。
【教育内容】
- ①「専門教育科目」では、専門領域の如何にかかわらず、ビジネスの現場において必要不可欠とされる知識や技能を修得するための「基礎科目」を設ける。
- ②各人が自らの専門領域における知識や技能を効率的、かつ効果的に身につけられるように、「流通・マーケティング」、「会計・金融」、「ビジネス情報」の3つのコースを設定する。また、各コースでは、当該専門領域における基礎的な内容を修得するための「基幹科目」、およびより専門的で高度な内容を修得する「応用科目」を設定する。
- ③ビジネスを「頭で理解する」だけでなく、ビジネスの現場における主体的な問題発見、および問題解決の能力を身につけるために、「演習科目」を設定する。
- ④「教養教育科目」では、「宗教学」をはじめとした、幅広い知識を修得するための、多彩な科目を設ける。
- ⑤「キャリア教育科目」では、進路に対するモチベーションの向上や職業的知識の修得のため、関連する科目を設ける。
【教育方法】
- ①同一科目を複数教員で担当する場合、担当教員間で協働し、授業内容や方法について調整する。
- ②専門教育科目において、関連性の高い科目間で、授業内容や方法について調整する。
- ③演習科目において、学生の問題発見・課題解決能力の養成を目指して、アクティブ・ラーニングを展開する。
- ④SA制度を活用して、ビジネス情報に関連する科目を中心に、多くの科目で学習支援を実施する。
- ⑤一定の資格取得者に対し、上級学年設置の上級科目履修が可能な措置を講じる。
入学者受入れの方針（アドミッション・ポリシー）
愛知学院大学商学部は、本学、および本学部の卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）と教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）に定める教育を受けるために必要な、以下のような目的意識や意欲、資質、能力を身につけた人物を求めます。
- ①高等学校等の教育課程において、国語・数学・理科・社会・英語を学習し、商学を学ぶための基礎的な学力を有している人。
- ②ビジネスに関する各領域（流通、マーケティング、国際ビジネス、会計、金融、情報通信技術、ビジネスと情報との関わり）等の専門分野に興味・関心がある人。
- ③ビジネスに関する専門分野を学び、積極的に自分なりの問題意識を持ち社会における問題点を明確にし、その解決方法を考えられる人。
- ④将来はビジネスについて専門的な知識や技能をもって、社会に貢献したいと考えている人。