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商学部の教育理念

「ビジネスヒューマンバリュー(Business Human Value)の創造」

商学部は、本学の建学の精神「行学一体・報恩感謝」を体現するために、昭和28年(1953年)に愛知学院大学のマザースクールとして誕生しました。

そして実学としての商学を教授し、経済社会に役立つ有為な人材を育てることを教育目的としてきました。

さらに、平成17年度から新たに「ビジネスヒューマンバリューの創造」を教育目標(ミッションステートメント)として掲げました。

「商学」は、ビジネスに関わる学問分野の総称ですが、近年ビジネスの中で忘れ去られてしまった考え方があります。それは経済活動・ビジネスを行う者は、欲望に従う単なる生物学的「人(man)」ではなく、こころ豊かな「人間(human)」として行動すべきことです。商学部では、従来型のビジネスマンではなく、ビジネスヒューマンとして正邪の判断を自らに課した上で、他者への思いやりや自然との共生、そして真の優しさに満ちた「人間としての価値(humanvalue)」を創造し高めることを目標に、「ビジネスヒューマンバリューの創造」を掲げたのです。

卒業判定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

愛知学院大学商学部は、下記のような人材の育成を目指しています。

  • ①本学建学の精神である「行学一体」、「報恩感謝」を深く理解し、高い倫理観と豊かな人間性をもつ人。
  • ②ビジネスに関する専門的能力を身につけることによって、ビジネスの現場をはじめとする協働の場において様々な問題解決を図り、社会に対して主体的に貢献する人。

したがって、下記の条件を満たす者に学士(商学)を授与する方針です。

  • (1)ビジネスの現場において必要不可欠とされる広範な知識や技能を修得している。
  • (2)流通、マーケティング、国際ビジネス、会計、金融、情報通信技術、ビジネスと情報との関わりといった、各人の専門領域における深い知識や優れた技能を身につけている。
  • (3)修得した専門的な知識や技能を用いて、ビジネスの現場において自ら問題を発見し、それを解決することができる。
  • (4)ビジネスの現場における問題解決に必要なコミュニケーション能力を身につけている。
  • (5)専門的な知識や技能のみならず、幅広い教養を身につけている。

教育課程編成の方針(カリキュラム・ポリシー)

愛知学院大学商学部は、本学、および本学部の「卒業認定・学位授与の方針」(DP)を踏まえ、専門教育課程・教養課程について以下のような方針を掲げます。

【教育内容】

  • ①「専門教育科目」では、専門領域の如何にかかわらず、ビジネスの現場において必要不可欠とされる知識や技能を修得するための「基礎科目」を設ける。
  • ②各人が自らの専門領域における知識や技能を効率的、かつ効果的に身につけられるように、「流通・マーケティング」、「会計・金融」、「ビジネス情報」の3つのコースを設定する。また、各コースでは、当該専門領域における基礎的な内容を修得するための「基幹科目」、およびより専門的で高度な内容を修得する「応用科目」を設定する。
  • ③ビジネスを「頭で理解する」だけでなく、ビジネスの現場における主体的な問題発見、および問題解決の能力を身につけるために、「演習科目」を設定する。
  • ④「教養教育科目」では、「宗教学」をはじめとした、幅広い知識を修得するための、多彩な科目を設ける。
  • ⑤「キャリア教育科目」では、進路に対するモチベーションの向上や職業的知識の修得のため、関連する科目を設ける。

【教育方法】

  • ① 同一科目を複数教員で担当する場合、担当教員間で協働し、授業内容や方法について調整する。
  • ② 専門教育科目において、関連性の高い科目間で、授業内容や方法について調整する。
  • ③ 専門外国語科目および情報リテラシー科目において、習熟度別クラス編成をとり入れる。
  • ④ 演習科目において、学生の問題発見・課題解決能力の養成を目指して、アクティブ・ラーニングを展開する。
  • ⑤ SA 制度を活用して、ビジネス情報に関連する科目を中心に、多くの科目で学習支援を実施する。
  • ⑥ 一定の資格取得者に対し、上級学年設置の上級科目履修が可能な措置を講じる。

入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

愛知学院大学商学部は、本学、および本学部の「卒業判定・学位授与の方針」(ディプロマ・ポリシー)と「教育課程編成の方針」(カリキュラム・ポリシー)に定める教育を受けるために必要な、以下のような目的意識や意欲、資質、能力を身につけた人物を求めます。

  • 本学の建学の精神、教育理念・目標を理解する人。
  • 本学部の教育目標、カリキュラム内容等をよく理解し、入学を希望する人。
  • ビジネスについての専門的な知識や技能をもって、社会に貢献したいと思う人。
  • ビジネス全般に関心があり、ビジネスについて学ぶ意欲を持った人。
  • ビジネスに関する各専門領域(流通、マーケティング、国際ビジネス、会計、金融、情報通信技術、ビジネスと情報との関わり)に関心がある人。

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