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野口 倫央

プロフィール

野口 倫央 教授

氏名 name
野口 倫央(NOGUCHI Tomohiro)

主な担当コース
会計・金融コース

職位・役職
教授・博士(経営学)

担当科目 会計学Ⅰ・Ⅱ、中級簿記(商業簿記)Ⅰ・Ⅱ、税務会計論、ゼミナールⅠ・Ⅱ・Ⅲ、卒業研究
オフィスアワー 毎週火曜日昼休み・研究室2914
プロフィール
  • 2011年 愛知学院大学大学院経営学研究科博士後期課程修了
  • 2012年 豊橋創造大学経営学部専任講師
  • 2014年 東海学園大学経営学部助教
  • 2015年 東海学園大学経営学部准教授
  • 2017年 愛知学院大学商学部准教授
  • 2022年 愛知学院大学商学部教授

メッセージ

大学生として過ごす4年間は、今後の人生を大きく左右します。大学生活が実りあるものとなるためにも、一瞬一瞬を大切にし、多くの知識と良き仲間を得て下さい。これらは、卒業後の皆さんの人生において、大きな財産となるはずです。

教員の研究テーマ

日本会計基準と国際財務報告基準(IFRS)とでは、どちらが情報利用者の様々な意思決定に有用な会計情報を提供できるのかについて研究しています。

ゼミナールのテーマ

本ゼミナールでは、会計情報を通じた企業分析や会計情報と株価の関連性について研究します。
3年時には、企業分析のディベート大会等に参加して頂き、他大学の学生との学問上の交流を行う予定です。

主な業績

著書

  • 『IFRS適用の知見―主要諸国と日本における強制適用・任意適用の分析―』(分担執筆)同文舘出版,2020年9月。
  • 『ズバッ!とわかる会計学』(分担執筆) 同文舘出版,2014年8月。
  • 『財務会計論-国際的視点から-』(分担執筆) 税務経理協会,2007年1月。

論文等

  • 「IFRS適用企業によるのれん減損処理の特徴と資本市場の評価」(単著)『AGUビジネスレビュー』(愛知学院大学)第4号,2024年1月。
  • 「のれんの事後測定と価値関連性 - 償却アプローチ vs 減損のみアプローチ」 (単著) 『国際会計研究学会年報』第51号, 2022年12月。
  • 「政策保有株主比率が会計情報の価値関連性に及ぼす影響-IFRS適用企業に焦点を当てて-」(単著)『AGUビジネスレビュー』(愛知学院大学)第2号,2022年1月。
  • 「比較可能性の直接的計測における『会計システム』に関する検証-IFRS研究の視点から-」(単著)『AGUビジネスレビュー』(愛知学院大学)第1号,2021年3月。
  • 「のれんの非償却は財務情報の価値関連性を向上させるか?-IFRS適用企業と日本基準適用企業の比較-」(単著)『商学研究』(愛知学院大学)第60巻2・3号合併号,2020年3月。
  • 「IFRSの任意適用が財務報告の質に及ぼす影響」(単著)『IFRSの強制適用に関する国際比較研究-最終報告-』(国際会計研究学会研究グループ最終報告書),2019年9月。
  • 「のれんの減損損失-突如現れる巨額損失」(単著)『会計人コース』,2019年7月。
  • 「研究開発投資の適切な会計処理は?」(単著)『会計人コース』,2019年6月。
  • 「無形資産投資企業の利益に対する資本市場の評価-IFRS vs JGAAP-」(単著)『商学研究』(愛知学院大学)第59巻第2・3号合併号,2019年3月。
  • 「比較可能性」(単著)『IFRSの強制適用に関する国際比較研究-中間報告-』(国際会計研究学会研究グループ中間報告書),2018年9月。
  • 「株式交換による子会社支配の強化と連結会計情報の価値関連性」(査読論文・単著)『年報経営分析研究』第34号,2018年3月。
  • 「連結会計情報の価値関連性 ― 連結子会社および関連会社数の増減に焦点を当てて ―」(査読論文・単著)『東海学園大学研究紀要 社会科学研究編』第22号,2017年3月。
  • 「IFRS適用に伴う連結範囲の変化と財務情報への影響」(単著)『会計』第190巻第5号,2016年12月。
  • 「IFRS における研究開発投資に関する会計処理が日本企業の財務情報に及ぼす影響 ― ドイツ自動車製造業を対象とした事例分析を参考に ―」(査読論文・単著)『東海学園大学研究紀要 社会科学研究編 』第20号,2015年3月。
  • ”Earnings Quality and Value Relevance in the Convergence of Japan GAAP with the IFRSs” (向伊知郎・西海学と共著) Proceeding paper of The National Business and Economics Society 15th Annual Meeting, 2014年3月。
  • 「開発支出の会計処理と価値関連性 ― ドイツ企業の利益調整行動に焦点を当てて ―」(査読論文・単著) 『年報経営分析研究』第29号,2013年3月。
  • 「多国籍企業の知的財産取引に対応した移転価格税制の理論的基盤 ― 独立企業原則と国際的適式配賦の比較検討 ―」(査読論文・単著)『豊橋創造大学紀要』第17号,2013年3月。
  • 「多国籍企業の移転価格税制に対する国際税務戦略 ― 知的財産取引に対する残余利益分割法の適用 ―」(査読論文・単著)『豊橋創造大学紀要』第17号,2013年3月。
  • 「株式所有構造が研究開発投資行動に与える影響 ― 目標利益の達成に焦点を当てて ―」(向伊知郎と共著) 『経営学研究』第22巻第1号,2012年9月。
  • 「研究開発会計基準における条件付資産認識法の制度化」(向伊知郎と共著) 『経営学研究』(愛知学院大学)第20巻第2・3号,2011年3月。
  • 「研究開発支出の条件付資産認識と価値関連性 ― 条件付資産認識法と発生時全額費用認識法の比較 ―」(単著) 『経研会紀要』(愛知学院大学大学院)第13巻,2011年3月。
  • 「研究開発原価の特別勘定累積処理に関する検討 ― 資産負債アプローチからの説明可能性 ―」(査読論文・単著) 『日本簿記学会年報』第25号,2010年7月。
  • 「資産負債アプローチから捉えた特別勘定累積処理 ― 研究開発原価に係る現行会計処理との比較を交えて ―」(単著) 『経研会紀要』(愛知学院大学大学院)第12巻,2010年3月。
  • 「会計観からみたR&D会計基準の変遷と国際的動向」(単著) 『経研会紀要』(愛知学院大学大学院)第11巻,2011年3月。

所属学会

日本会計研究学会、国際会計研究学会、日本簿記学会、日本経済会計学会、中小企業会計学会、日本会計教育学会

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