流通論を担当している青木です。
この科目は商学部の基礎科目で必修となっています。
私の他、岡野准教授と李講師が担当しています。
3クラス統一の教科書を使い、クラス間で講義内容を調整して講義を展開しています。
3名を代表してこの科目の概要を説明します。

流通というのは、生産と消費の間の隔たりを橋渡しする経済活動のことをいいます。
生産する人と消費する人、生産場所と消費場所、生産する時と消費する時などが異なることは、例えば我々が普段よく買っているコンビニエンスストアのおにぎりを振り返ってみればよく分かります。
生産と消費が隔たったままであると、せっかく生産したモノが消費されないことになります。そこで流通の登場ということになります。

これらの隔たりは、社会的分業が起きて、人々の仕事が専門化したため生じました。
効率を求めて人は１つ（あるいは少数）の仕事を専門的に行うようになったため、生活に必要な物資やサービスのほとんどを他の誰かから手に入れなければならなくなったのです。
したがって、隔たりの中で最も重要なものが人の隔たり（生産者と消費者が異なる）ということになります。
この人の隔たりを解消するため人々が関わっているのが売買活動です。
生産者が生産したモノは生産者の所有物です。
それを消費者に譲らないと消費者はモノを消費できません。
消費者はそれを譲ってもらった見返りに代金を払います。
この売買活動を中核として流通活動が営まれます。

生産者が譲ったモノは生産地から消費地まで運ばれます。
生産した時から消費する時までモノは保管されます。
消費者が代金を払ったらそれを生産者が受け取ります。
生産者と消費者はお互いのことを知らないため、様々なメディアを通じてお互いに情報をやり取りして売買活動をうまく進行させるべく努力します。
また、輸送や保管中にモノが破損する可能性があるため、それに備えて保険を掛けることが行われます。
これらの活動はすべて流通活動に含まれます。

流通活動に携わっているのは、生産者と消費者だけではありません。
卸売業者と小売業者（両方合わせて商業者という）が生産者と消費者の間に立っています。
商業者は流通の中心的な存在です。
実際私たち消費者はほとんどの生活物資を小売業者から買っています。
また、モノを運ぶ運送会社、決済や金銭の融通を手掛ける銀行やクレジット会社、情報伝達を手掛けるテレビ局やソーシャル・メディア、保険を引き受ける保険会社などが流通活動の一部に携わっています。

流通論では以上の流通活動やこれに携わる組織を扱います。
講義内容は、流通・マーケティングコースのみならず、会計・金融コース、ビジネス情報コースの教科の基礎になります。
したがって、１年次の必修科目になっています。

商学部4年生の大野美羽さん（松本ゼミ）の記事が、「愛学で急成長する学生発見&レポート」に掲載されました。

https://innovation.agu.ac.jp/report%e5%90%8c%e3%81%98%e7%97%85%e6%b0%97%e3%82%92%e6%8a%b1%e3%81%88%e3%82%8b%e4%ba%ba%e3%81%9f%e3%81%a1%e3%81%8c%e6%83%85%e5%a0%b1%e4%ba%a4%e6%8f%9b%e3%82%92%e8%a1%8c%e3%81%84%e3%80%81-%e6%82%a9%e3%81%bf/

商学部4年生の牟田口大輝さん（吉田ゼミ）の記事が、「愛学で急成長する学生発見&レポート」に掲載されました。

https://innovation.agu.ac.jp/report006/

商学部の脇田です。
私が担当する「サービス・マーケティング論」について紹介します。

本講義では、サービス業のマーケティングを中心に解説しています。
サービス財にはモノにはないいくつかの特性があり、モノのマーケティングではあまり問題とされなかった特有の問題が生じます。
たとえば、サービスは本質的に形のないもので、その購入に先立ち、事前に見たり、聞いたり、触れたりすることが困難な特性を持っています。
また、生産と消費が同時に行われ、対人サービスなどでは、サービスが提供（生産）される場にその利用者がいなければ消費が成立しません。
さらに、サービスはそれを提供する人、時間、場所、状況などによって影響を受けやすく、その品質がバラつきやすい特徴があります。

サービスはその提供がすめば消滅してしまう一過性の強い商品です。
モノのように何度も繰り返し使用したり、提供されたサービスが不良で期待していたものと違っていても返品、交換したりすることができません（身近な理美容サービスを例にとると、提供されたヘアスタイルが気にいらなかったとしても、元に戻すことは困難です）。
こうした特性をもつサービスのマーケティングでは、「企業」「従業員」「顧客」の間の３つのマーケティング活動が重視されます。
まず、企業と顧客との間で展開されるマーケティング（エクスターナル・マーケティング）です。
これは、通常のマーケティング活動と同じです。 つぎに、企業と従業員（接客員）との間において展開されるインターナル・マーケティングです。
サービスの直接の提供者である従業員が顧客に対して良好なパフォーマンスを発揮できるようにその能力を引き出すよう働きかけるものです。
最後に、従業員と顧客の間のインタラクティブ・マーケティングです。サービスの質や顧客満足は、この間の相互作用によって大きく左右されます。

サービス・マーケティングでは、これら３つの活動をうまく機能させ優れたマーケティングを展開することが求められます。　

12月4日、愛知学院大学商学部青木ゼミの3年生は第15回名古屋マーケティング・インカレ本大会（愛知大学にて開催）に参加し、研究発表を行いました。
この催しは名古屋市内（近郊含む）の大学でマーケティングを専攻している学生のための研究発表コンテストです。
昨年は新型コロナ・ウイルス感染拡大のため開催できませんでした。
緊急事態宣言解除、各大学の行動指針緩和に伴い、今回は感染症対策を採って2年ぶりに開催されました。

今回はビジネス情報コースの専門科目である「コンピュータシステム論」を紹介します。

コンピュータは教育機関・研究機関やビジネスの現場だけでなく、家庭においても必要不可欠なものとなっています。
このため、コンピュータシステムの概要やしくみを知ることは非常に重要となります。

この講義では、コンピュータ内部で扱われる情報表現について学び、さらにコンピュータを構成するハードウェア、システムソフトウェアなどの概要について学びます。

具体的な内容を少しだけご紹介します。

コンピュータ内部においては、“1”と“0”の組み合わせによって数値を表現しています。
このような数値表現を「デジタル」と呼んでいます。
デジタルでは “1”と“0”のいずれかの値のみで処理を行うため、ノイズなどによるデータの劣化が防げること、長距離でデータを伝送しても信号の減衰による影響が少なくなります。

コンピュータは「入力装置」、「出力装置」、「記憶装置」、「演算装置」、「制御装置」の5つの装置から構成されます。
これをコンピュータの5大装置と呼んでいます。
入力装置はデータを入力する装置で、キーボード、マウス、スキャナなどがこれにあたります。
出力装置はデータを出力する装置で、モニタ（ディスプレイ）、プリンタなどがこれにあたります。
記憶装置はプログラムやデータを記憶する装置で、DRAMなどのメインメモリ（主記憶装置）とハードディスクやSSD，光ディスクなどの補助記憶装置に分けることができます。
演算装置はプログラムに記述された命令に従って計算を行う装置です。
制御装置はプログラムを解釈して各装置を制御する装置です。
制御装置と演算装置はコンピュータの中枢となる部分であり、これらを合わせてCPU（中央処理装置）またはMPUと呼ばれます。

コンピュータを動作させるためのプログラム、データ類をソフトウェアと呼びます。
ソフトウェアは、システムソフトウェアとアプリケーションソフトウェア（応用ソフトウェア）から構成されます。
システムソフトウェアは、コンピュータのハードウェアやアプリケーションソフトウェアを管理し、コンピュータを効率的に動作させるソフトウェアです。
Windows，Macintosh，UNIXやAndroid，iOSなどのOS（オペレーティングシステム）などは、システムソフトウェアに該当します。
アプリケーションソフトウェアは、特定の目的や業務で利用されるソフトウェアです。
このうち、システムソフトウェアはコンピュータの5大装置である入力、出力、記憶、演算、制御の各装置を効率的に動作させる機能を持ちます。
また、コンピュータ内部におけるメモリ、CPU、メモリ、ハードディスクなどの資源、入出力、ファイル、ユーザ、タスクなどの管理も行います。

講義では、以上の内容を体系的に学び、「基本情報技術者試験」や「ITパスポート試験」における出題範囲にも対応しています。

また、自作パソコンを組み立てたい人やコンピュータのしくみをより理解したい人を対象に、パソコンの組立実習も行っています。

（商学部教授・吉田聡）

みなさんこんにちは。
商学部教員の松本です。
専門は、マーケティングのひとつである製品・ブランド論です。
今日はこのうちブランドについてお話させていただこうかと思っております。

「ブランド」という言葉を聞くと、みなさんはどんなことを思いますか。
ここでは具体的な名前はあげませんが、きっと高級品を思い浮かべる人が多いと思います。
高級品ですと、宝石とか時計とか、そして洋服なども入るかもしれませんね。
もちろんこれらすべてはブランド商品です。
しかしブランドには他のものも入っています。
それはスーパーマーケットやコンビニエンスストアで販売されているものです。
価格が安くて私たちの日常生活に欠かすことができないものです。
こうしたブランドのことをコモディティとかコモディティ商品と言っています。

人間は不思議な動物で、高すぎると予算オーバーで買い物をあきらめるといわれています。
逆に今度は安すぎると「何かあるのではないか？」と思って買い物を回避することがあります。
人間が買い物をするには、価格が高い状態と低い状態の間を狙っていく必要があります。
ここで重要となるのがブランドです。

ブランドとは、モノやサービスに付与される価値や経験のことです。
この価値や経験について私たちはある程度の知識を持っています。
そしてその知識が多ければ多いほど、私たちは価格の高い商品（ハイエンド商品）や価格の安い商品（コモディティ商品）でも購入というアクションを起こすことが知られています。
ただここでまた人間の習性がでてきます。
それは何かというと、頭の中にどれだけブランド知識を持っているかということがブランド品購入のカギとなります。
言い換えると、ブランド知識を持っている人はブランドを買いやすくなり、逆にブランド知識が少ない人はブランド商品を買わないという傾向があります。

お店はこうした人間のブランド購買について十分に理解しています。
ですからお店のレイアウトやコンセプトを考えるときに、お金持ちである富裕層をターゲットにしていくのか。
それとも世の中の人に広く商品を行きわたらせるような売り場を作ったりします。
もちろんブランドはマーケティングの一分野ですので、基本的には製品政策、価格政策、流通経路政策、販売促進政策のマーケティング・ミックスを駆使していきます。
そしてはじめてブランドを知る人には製品政策を前面に出したり、高級品を買ってくれる人には価格政策を前面に出したりしていきます。

ですからブランドは、実は世の中の多くの人と知らず知らずのうちに関わっている分野だと言うこともできます。
さて、みなさんはどのようなブランドに興味をもって購買に至るのでしょうか。
愛知学院大学商学部では、流通・マーケティングコースだけで８名の専任教員がいます。
商学部ではマーケティング論の勉強を皮切りにして、例えば小売経営論、国際ビジネス論、国際貿易論、消費者行動論、広告論、マーケティング・リサーチ論、経営学、経営戦略論、ブランド論、製品政策論のように、様々な分野を勉強することができます。

さてさて、こうした多様な分野の中でブランド論にはどのような役割があるのでしょうか。
これは入学後のお楽しみにしていきましょう。

商学部の橋本理博です。

今回ご紹介する商学部の専門科目は「金融論」です。

私たちの暮らしや企業が行うビジネスにとって「お金」は欠かすことができません。
私たちは、お金と引き換えに、衣服や食材など生活に必要なものを入手して暮らしていますし、企業もまたお金と引き換えに、材料や設備など生産に必要なものを入手してビジネスを行っています。

そこで、もし仮に、いま手元にある範囲内でしかお金を使えないとすると、どうなるでしょう。

暮らしやビジネスを行う中では、住宅や自動車を購入したり、工場や店舗を建設したりする場合など、いま手元にあるお金以上の支出が必要になる場合があります。
そんなとき、いま手元にある範囲内でしかお金を使えなければ、不足する資金を賄えず、人生計画やビジネスチャンスを断念せざるを得なくなってしまいます。

そこで「金融」の出番です。お金が不足する人は、お金に余裕ある人から資金を融通してもらうことで、いま手元にあるお金以上の支出をすることができます。
この「お金に余裕ある人」から「お金が不足する人」へ「お金を融通する」しくみが「金融」です。

現実の社会では、金融が機能しています。
だからこそ、資金が不足していても、好きなタイミングで住宅や自動車を購入できたり、商機を逃さずビジネスが行えたりできるのです。
そして、それは経済を活性化させることにつながります。

ただし、「お金を融通する」ことは「お金をあげる」ことではありません。
お金を融通する人は、「将来の見返り（今以上の価値のお金）」を得ることを目的にしています。

ですから、両者の間では、将来のお金を受け払いする約束が交わされます。
この約束の仕方はさまざまですが、たとえば「株式」や「債券」は、お金の融通を受ける人が発行するもので、お金を融通する人が「将来お金を受け取る権利」を持つという約束を表しています。

そして、両者間のお金の流れは、証券会社や銀行などが直接的あるいは間接的に取り持つという役割を果たしています。

金融の機能は、暮らしやビジネスを支え、社会の豊かさを増すことに貢献しています。
「金融論」では、貨幣（お金）の機能、金利（見返り）水準の決まり方、各種金融商品（株式や債券など）の特徴、金融機関（証券会社や銀行など）の役割など、金融のしくみや考え方を学びます。

金融を学べば、金融が経済社会で果たす役割を知ることができます。
それは同時に、個々人の金融リテラシー（お金に関する知識や判断能力）を磨くことにも役立ちます。
また、金融機関への就職を考えている人は、金融機関がどのような意味で働きがいのある職場なのかも理解できるはずです。
ぜひ共に金融について学びましょう。

こんにちは。
商学部ウェブサイトにアクセス頂き、ありがとうございます。

商学部で会計関連科目を担当している野口倫央です。
今回は「簿記」という科目をご紹介したいと思います。

科目紹介の前に少しだけ・・・。
商学部は、専門知識の修得に加え、資格取得にも力を入れた教育を行っています。
会計・金融コースにおいては、「簿記」に関連した資格取得を斡旋しています。
簿記に関連する資格には、日商簿記検定、税理士、公認会計士等があります。
これらの資格を取得し、就職活動を有利に進め、さらには就職後においても、会計・金融のプロとして活躍して頂きたいと思います。

さて、その簿記ですが、一体何を学習するものなのでしょうか。
皆さんは、情報に基づいて様々な意思決定を行っているはずです。

「天気予報によると昼から雨が降りそうだから、傘を持って出かけよう！」
「価格比較サイトを見ると、A店の方がB店より安いから、A店で買おう！」

いかがでしょうか。
このような意思決定を行ったことありますよね！？
情報に基づいた意思決定というのは、企業に対しても同様にみられます。

「あの企業は利益が出ているから、融資しよう！」
「あの企業は黒字続きで好調だから、就職したい！」

ここで、意思決定を左右しているのは、「利益」、「黒字」といった情報です。
これらは専門的には「会計情報」と呼ばれるものです。
つまり、企業が公表する会計情報を利用して、人々は様々な意思決定を行っているのです。
会計情報がなければ、企業に対して適切な意思決定を行うことができないとも言えるでしょう。

では、この会計情報はどのように作られるのでしょうか。

実は、会計情報を作り出すプロセスで用いられているのが「簿記」です。
簿記を学習するということは、人々の意思決定において欠かすことのできない会計情報の作り方を学習するということなのです。
「売上」、「利益」、「資産」、「負債」等々、私たちの周りには会計情報が溢れ、ビジネス社会において不可欠な情報となっています。

皆さんには、そのような会計情報を作り出す簿記を修得して、ビジネス社会で大活躍して頂きたいと願っています。

商学部では、学生の研究発表の舞台として、2015年度に「ビジネスカンファレンス」（通称、ビジカン）が発足しました。
このビジカンは、学生自身が立ち上げたものであり、今年度で7回目を迎えます。

参加学生はビジカンに向け、日々研究活動を行い、その研究成果をビジカンで競います。
毎年、活発な議論が展開され、大変盛り上がった商学部主催の恒例行事となっています。
それだけでなく、学生にとっては、社会人基礎力を養い、就職活動を優位に進めることのできる貴重な機会です。

そのビジネスカンファレンスの中間報告会が10月21日に開催されました。
今回の中間報告会は、青木ゼミ、李ゼミ、笠置ゼミの3ゼミ合同で開催されました。

中間報告会の目的は、自身の研究やプレゼンの不十分さを把握することにあります。
この中間報告会での経験を踏まえ、研究やプレゼンをブラッシュアップし、本大会ではより充実した研究報告が行われることを教員一同期待しています。

中間報告会開始前の様子

青木学部長による開会宣言

学生による研究発表