こんにちは。商学部ウェブサイトへようこそ。
商学部教員の笠置です。
今回は、商学部の専門科目「コンピュータグラフィックス」について紹介します。

自分の考えを相手に伝える場合、どのような表現方法を考えますか？
情報が相手に理解しやすいように伝わりやすい方法を考えるのではないでしょうか。
例えば、対話（声、音、口や手足の動き）、文字（フォント、大きさ）、図表（形、色彩、大きさ）、映像、画像…等、さまざまな表現方法があります。
自分（情報送信者）は、相手（情報受信者）が短時間で正確に理解できる表現を考える必要があります。

どのような情報の表現方法が有効なのかを考えてみましょう。
人間は、生活する上（飲食時、学習時、歩行時…等）で７割以上を目（視覚）の情報に頼っていると言われています。
視覚の情報とは、外界から眼球に入射した光（明暗（強弱）や波長の長短など）の情報を脳に伝え、脳が処理（明るさや色、形、文字、奥行き、動き…等）して知覚（認知）した結果を指します。
人間の知覚メカニズムは非常に複雑です。
眼球に入射した光の強さや波長の長さの情報をそのまま処理するのではなく、周囲への影響と周囲からの影響も考えなければなりません。
周囲の環境によって、印象が変化することは表象（イメージ）しやすいと考えますが、対象物の大きさや長さ、明るさや色彩などが異なって見えることも知られています。
すなわち、視覚の情報を工夫することによって、情報の伝わりやすさが変化すると考えられます。

社会では、ビジュアルデザイン（グラフィックデザインや、パッケージデザイン、広告デザイン、Webデザイン、映像デザイン…等）が溢れています。
学生の皆さんも、レポート作成や発表会、卒業論文等で、自分の考えを相手に伝えるために文字や図表等で表現することがあります。
その時に、“どのようなレイアウトで作成するべきなのか？”や“配色をどうするべきか？”、“図表の大きさはどれ位にするべきなのか？”など考える必要があります。

ビジュアルデザインを実習するにあたり、ラスター系（Photoshop等）とベクタ系（Illustrator等）の２種類について基本操作を学びます。
前者は写真の画像処理（モザイク処理や色調補正等）やLINEスタンプのパラパラ漫画等、後者は大判ポスター作成やロゴマーク作成等、簡単な作品を制作します。（動画編集については、他の科目で学びます）

本科目では、人間の視知覚特性や認知心理学を勘案し、コンピュータグラフィックスのアプリケーションの基本操作を実習して作品を作り、発表会を通じてフィードバックするなど、さまざまなビジュアルデザインについて提案できる人材を育成します。
特に、商学部ではｅ－コマースを考えたWebデザインや、広告デザイン、プレゼンテーションなどを想定した学び実現しています。

ビジュアルデザインが分かると世界が広がります！
色彩心理や認知心理に興味がある人、CG（Computer Graphics）や、VR（Virtual Reality）に興味がある人は、ぜひ愛知学院大学商学部でお待ちしております。

今回は、商学部の専門科目「会計学」について紹介します。

会計学という科目があるのですが、皆さんは「会計」と聞いて、どんなことをイメージするでしょうか。
レストランやコンビニのレジ？会社の経理？お金の計算？財務諸表？このようにイメージするかもしれません。
どれも正しい会計のイメージです。
ですが、どれも会計の1つの側面でしかありません。

「会計」というのは、「特定の主体の経済活動について、情報の利用者（利害関係者）が、その主体とのかかわりについて、事情に精通した上で判断や意思決定を行うことができるように、それらの活動を会計担当者が会計的に認識し、その結果を会計情報として彼らに伝達する社会的行為」（藤田幸男「会計の基礎概念」『産業経理』１９９６年７月）なのです。
このように聞いても、難しくてピンとこないかもしれません。
簡単に言うと、会計とは、投資家や銀行といった会社のことを知りたい人に、その人たちがその会社との関係について正しい判断ができるように、会社の活動について説明することなのです。
この会計に関する学問が会計学です。

会社の経理担当の人が、会社の経済活動を観察して、財務諸表という会計情報を作成します。
その会計情報を情報の利用者すなわち利害関係者に伝達します。
会計情報を作成する技術を簿記といいます。
利害関係者は、会計情報を判断や意思決定に利用します。

会計があるからこそ、 投資家は、どの企業に投資をするかの判断ができます。
銀行は、安全に融資を行うことができます。
企業は、資金調達ができます。
企業は、取引相手を選ぶことができます。
経営者は、経営判断ができます。
国や県･市は、税金を徴収できます。
就活生は、安全な企業を選択できます。

このようなことを学ぶのが「会計学」という科目なのです。

青木均（商学部教授）著『小売営業形態成立の理論と歴史－日本におけるスーパーマーケットの展開－』（同文舘・2020 年）に対して、日本消費経済学会より2020年度奨励賞が授与されました。

愛知学院大学では、8月7日(土)と8日(日)にオープンキャンパスを開催いたしました。
商学部では名城公園キャンパスにて、模擬授業や体験実習、および学生との座談会を行いました。

吉田聡教授による学部説明

秋本昌士教授による模擬授業

Pepperを活用したロボットプログラミング実習

青木均商学部長との座談会につきましては、動画コンテンツをYouTubeにて公開しております。
マーケティング女子座談会　https://youtu.be/rwKCRqA8uOU
PR大使座談会　https://youtu.be/hMCKIGmEjGQ

今回は商学部の専門科目「商学特論Ⅳ（消費者問題と政策を学ぶ）」について紹介します。
この科目は2021年度に設置された新しい授業です。

消費者と事業者との間には情報の質・量や交渉力に格差等があり、このことが原因で消費者に被害が発生することがあります。
皆さんも誤った表示で商品・サービスを購入してしまった話や、製品の安全性に問題があり消費者に被害が出た話などを聞いたことがあるかと思います。

このため、皆さん消費者は、自らの利益を守るために、自主的かつ合理的に行動することができるよう自立する必要があります。
この自立をサポートするために「消費者教育の推進に関する法律」が定められています。
そしてこの法律に基づいて、大学をはじめとする多くの教育機関で学生に対し消費生活に関する知識を習得し、適切な行動に結びつけることができる実践的な能力を教育しており、この授業でもこれらのことを踏まえた内容を展開しています。

具体的な内容は、消費者問題の現状と消費者を守る政策の概要、商品等の安全の問題、生活の管理と契約の問題、情報とメディアの問題などについて、最新のトピックスを織り交ぜながら、問題解決のために実際に行動できるようお話ししています。

さらに、この授業では実践的な能力につなげるため、消費者問題に携わる実務家の方（私も消費者団体の研究所に所属しています）にお話し頂くことを重視しており、本年度はゲストスピーカーの方を2名（2回）お招きし、消費者を守る消費生活センターの活動と金融トラブルにあわないための対応について、それぞれ講演を行って頂きました。

皆さんも、今後消費者として日々の買物をする際に何に注意すればよいのか、不幸にして消費者問題に直面した際にどこに相談すればよいのか（1人で解決することはとても難しいことです）といったことが知りたければ、ぜひこの授業を履修してみてください。

8/7（土）と8/8（日）午前・午後に名城公園キャンパスでオープンキャンパスを開催します。

商学部では流通・マーケティングコース、会計・金融コース、ビジネス情報コースの各コースに
より模擬授業が開催されます。また独自イベントとして
　8/7午前には、会計・金融コースの「ペーパータワーを作って会計学に触れてみよう！」
　8/7午後には、ビジネス情報コースの「ロボットプログラミングを体験しよう」
　8/8午前には、流通・マーケティングコースの「女子から見た、マーケティング最強の裏側」
　8/8午後には、学部全体の「商学部の本当の本当」
をそれぞれ開催します。
商学部で学べる内容を知る絶好の機会となりますので、ぜひお越しください！

模擬授業・独自イベントの詳細は次のPDFをご確認ください。
https://navi.agu.ac.jp/event/aigaku-opencampus2021/real/pdf/mkc_program.pdf

また、来場は予約制となりますので（一部満員のものもあります）ご注意ください。
https://navi.agu.ac.jp/event/aigaku-opencampus2021/real/index.html