今年度は、商学部で教育実習を受講中の4年生2名が、6月に母校にて教育実習を行いました。
10月13日の教職実践演習にて、その報告会を行いました。
当日は名城公園キャンパスにて教職課程を履修している2年生や3年生のほか、教職担当の事務スタッフも参加いたしました。

いずれも、学校や教師に対する見方の変化、生徒に対する思い、授業準備（学習指導案作成）の大切さ、2週間での成長など、実習生にとって非常に貴重な経験となったようです。

実習校の先生方や生徒の皆さん、ありがとうございました。

今回は、志野ゼミの紹介です。

志野ゼミでは、女性のジェンダー問題について学習することを中心的なテーマにしています。
そして、そのことを通じて、企業の社会的責任(CSR)やSDGsの重要な課題である、人権や労働問題などについて、どのような課題が日本(企業)には存在するのか、そして、その解決策などについて考えていきます。
よって、全くのビジネスライクなゼミではありません。
ただし、最近は「ジェンダーレスファッション」など、ジェンダーがマーケティングに関わってきているので、今後はどのような方向性へと変わっていくのか、私としては、とても楽しみです。

志野ゼミの歴史は長く、日進キャンパスに商学部があった時代に産声をあげました。
当時は、バラエティー系のテレビ番組(例えば、ビートたけしのTVタックル)で、ジェンダー問題が、しばしば番組の看板になっていたこともあり、その人気にあやかり、最もゼミの応募者数が多かった時は、なんと80名もの学生が殺到し、24名の学生を指導した年がありました。
今では考えられないことです。
現在では、応募者数こそ減ったものの、安定的な人気を保っているゼミだと自負しています。
とくに、職場のハラスメントの問題などは、一向に減る気配がなく、マスコミを頻繁に騒がせているので、そのせいか、学生の応募が絶えません。
この十数年間、それらは経営学やマネジメント分野の一番の問題になり続けているので、それらに取り組めるゼミが志野ゼミなのです。

志野ゼミのミッションとして、これまで長きに渡って、商学部の教育理念である「ビジネスヒューマンバリューの創造」に則り、女性のジェンダー問題に対する意識の高い、倫理観を持った人材の育成に努めてきました。
そして、最近では、SDGsの目標5「ジェンダー平等を実現しよう」と目標8「働きがいも経済成長も」を中心的な課題に据えて、愛知学院全体が掲げているSDGs宣言に配慮しながら、ゼミ学習を進めています。

例えば、2022年の4月に、吉野家の有名なマーケターが早稲田大学の講演でセクハラ発言をして、社会問題になったことは記憶に新しいことだと思います。
また、女性蔑視の発言をして、謝罪会見を行った俳優やタレント、そして動画配信サイトなどで、セクハラ発言をして、解雇された経営者など、これらのニュースは後を絶ちません。
彼らは、「ビジネスヒューマンバリュー」が欠けているのは明らかです。
たった一言の失言によって、社会からビジネスの信用を失ってしまう時代なのです。
志野ゼミでは、それを回避できる知識やモラルについて、学べるゼミとして存在し続けたいと、私は常々、思っています。

以上、志野ゼミの紹介でした。

志野ゼミの風景

愛知学院大学では9月30日(金)に秋季学位記授与式（卒業式）を執り行いました。
商学部においては、名城公園キャンパスアガルスタワー10階AGALS HALLにて学位記授与式を行い、引田学長による祝辞などが行われた後、青木商学部長より卒業生一人ひとりに学位記が授与されました。

青木均ゼミがマーケティング専門雑誌『宣伝会議』10月号に取り上げられました。

大学ゼミ訪問という連載記事に掲載されています。
記事の一部については、以下のURLで紹介されています。
https://mag.sendenkaigi.com/senden/202210/new-seminar-visit/024801.php

商学部3年生の坂奏樹君（野口ゼミ）が6月に実施された日商簿記検定試験1級に合格しました。
日商簿記検定試験の最高峰である1級の試験には、高度な会計スキルが要求されます。
合格率10.1％という狭き門でしたが、坂君の努力が実り、見事合格しました！
以下は、坂君の喜びのコメントです。

「今回無事に日商簿記検定1級に合格することができました。勉強を毎日継続することは大変でしたが、ゼミの先生やその仲間たちの支えのおかげでモチベーションを保つことができました。合格の文字を見た時はその辛さを忘れるくらい嬉しかったです。一緒に勉強した友達、応援してくれたゼミ生、いつも的確なアドバイスをくれた野口先生、みなさんに囲まれ最高の環境で勉強できたと思います！本当に頑張ってよかったです！」

坂君は、会計資格を目指す商学部生の集い「会計サロン」にも所属している学生です。
多くの会計サロンメンバーが坂君に続き、会計資格を取得することを願っています！

梶浦ゼミはグローバルビジネスを知ることを主眼に置いて、ゼミ生は研究調査を行っています。
ご承知のように、世界は今や相互関係を緊密化して経済、政治、文化のネットワークを構築しています。
その一端が崩れると、コロナ禍、ロシアウクライナ侵攻、などにみられる社会的な負の影響が露呈します。
日本国内への負の影響はご承知の通りです。
ゼミではこうした知識を深めるために、適宜、著名なシンクタンクや調査法人の講演をオンラインで参加しています。
6月にオンラインで参加したのは、MOODY’Sという世界的に著名な生保などの格付け機関が行った「日本経済の見通し」でした。
シニアエコノミストが英語で報告する内容を同時通訳で視聴できました。
ゼミ生はワクワクして参加したと思います。
グラフや表を使った説明に「食品やインフラなどへの影響」が認識できたというような感想が多くありました。

こんにちは。伊藤徳正です。
今回は、商学部の伊藤徳正ゼミナールについて紹介します。
このゼミは、国際会計の研究をテーマにしています。

まず、会計とは人間の社会的行為であり、社会システムの一つです。
社会は絶えず変化するものですので、会計も社会における役割を維持していくために変化してきました。
現代の会計は、そのような国際的な拡がりを持った変化の歴史の上に成り立っています。
また現在も会計は変化し続けています。
現代の会計問題をより深く理解するためには、これまで会計が歩んできた歴史を学ぶことがとても有意義です。
また将来の会計のあるべき姿を考える際にも、歴史を学ぶ必要があります。

現代会計の発展には、アメリカが重要な役割を果たしてきました。
また、1970年代以降は、会計基準の国際的調和化もしくは統合が会計の重要な問題となっています。
このゼミナールでは、アメリカにおける会計の歴史的展開や会計基準の国際的調和化・統合の問題などを取り扱います。

他の先生方も、ゼミとはどういうものかということを詳しく書いていますので、是非、他のゼミの紹介も読んでください。
私は、ゼミこそが最も大学らしい学問の場であり、大学生活の中心となる場であると考えています。
伊藤（徳）ゼミでは、会計学や国際会計論といった学問はもちろんのこと、雑学や人生論など様々なことを学ぶ場を提供しています。
ビジネスカンファレンスや他の学部のゼミとの合同ゼミなど、自らの研究を発表する機会もあります。
お花見ゼミやゼミ合宿、希望者には伝統あるお祭りへの参加など、各種のイベントを積極的に行っているのもこのゼミの特徴です。

皆さんも、ぜひ、商学部に来てゼミに入って、学問の面白さを感じてください。
ゼミは一生ものですよ！

皆さん、こんにちは。商学部の李です。
今回は、商学部の李ゼミナールで取り組んでいる活動の一部を紹介します。

まず、ゼミナール（以下、ゼミ）とは、教員の指導のもと、少人数の学生が特定のテーマについて討論と報告を繰り返しながら専門知識を深める大学の授業を指しますが、ゼミによって取り組む活動内容は様々です。

李ゼミでは、なるべく‘実践的な学び’ができるよう、地域の企業と提携した企画提案会を開いています。
つまり、大学講義で学んできたマーケティング知識やリサーチ結果を企業の経営戦略や商品開発などに活かすといった取組みです。

例えば、今年度、実施していた産学連携の取組事例（企画提案会）について話しますと、フランスに本店があり、日本では、JR名駅高島屋と名古屋市西区に店舗を構えている「ミッシェル・ブラン」に参加していただき、「路面店の売上を伸ばす方法」について、ゼミ全体でその解決策を企画提案し、実務の現
場に役立つ実現可能な企画提案ができることを試みたものです。

企業側は「学生の斬新なアイディアが欲しい」と言います。
ところが、学生がその分野で長らく従事してきた実務の方に役立つ提案をするということはそう簡単なことではないのは事実です。
そのため、実際に商品を試食し、商圏エリアを歩き回ることはもちろん、担当者との質疑応答、文献調査、アンケト調査などを踏まえた上、論理的に考え、理屈づけをしながら、解決策を練っていくことが重要となります。

ゼミ生同士が同じ課題・目標に向かって切磋琢磨しながら、これらの一連の過程を踏むことによって、チームワークの大切さやプレゼンテーションのスキルも養うことが期待できると思っていますが、何より李ゼミ（演習）では、できるだけ「現場」に行かせてもらい、肌で感じてもらうことを大切にしています。

受験生の皆さん、商学部ウェブサイトへようこそ。
商学部教員の秋本です。

ここでは、秋本ゼミナールの活動方針と内容をご紹介します。
本ゼミの演習テーマは「マーケティング」です。
お客さんがモノやサービスを買ってくれる（買い続けてくれる）しくみをつくることをマーケティングといいます。
世の中の企業は、例外なく何らかのモノやサービスをお客さんに買ってもらうことによって売上や利益を獲得しています。
マーケティングは企業にとってなくてはならない極めて重要な活動であるといえます。

本ゼミでは、「演習」という科目名のとおり、学生が自分の頭で考えて実際にマーケティング戦略の策定を行います。
「研究」ではなく、「演習」を行うことがポイントです。
ボールの蹴り方や投げ方、ピアノの弾き方を本で読んだり人から聞いたりしても、それだけでは実際にうまくできませんよね。
同様に、講義（先生が学生に一方的に話をする授業）で理論や概念を勉強しただけでは、上手にマーケティングができるようにはなりません。
そこで、本ゼミでは、講義で学んだ理論や概念を使ってマーケティング戦略の策定・提案を行い、自分の頭で考えてマーケティングを実践できる能力を身につけます。

「研究」しないからといって、マーケティング論や関連する領域における学術研究の成果を軽視するわけではありません。
優れた学術研究の成果は戦略策定に役立ちます。
そこで、本ゼミでは、戦略策定に必要な知識を習得するために、重要な文献を熟読するという取組みも行っています。

各学年における活動内容は次のとおりです。
2, 3年次には、複数の学生がグループをつくり、共同で特定企業のマーケティング戦略策定課題に取り組みます。
そして、その成果を当該年度1月に開催される「商学部ビジネス・カンファレンス」という商学部の研究発表会にて報告します。
4年次には各学生が単独で戦略策定課題に取り組み、その成果を卒業論文にまとめ、さらに「商学部ビジネス・カンファレンス」にて発表します。

本ゼミは学生にとって「挑戦と失敗の場」であると考えています。
人生において失敗は不可避であるばかりか、大きな学びと成長をもたらすことがあります。
また、最近では、従業員が失敗を恐れずに挑戦をすることが新しい価値を生み出し、会社の成長をもたらすとの理由から、従業員の評価を仕事の成功・失敗ではなく新たな価値を生み出す挑戦の回数で行う企業も見られます。
ビジネスにおいても失敗を恐れずに挑戦することが大事なのです。
とはいえ、実社会では、そういった機会が親切に与えられることはそれほど多くありません。
本ゼミは、全力で、真剣に戦略策定に挑戦するための貴重な場であり、挑戦の結果としての失敗には寛容です。

マーケティングに興味がある受験生の皆さん。
秋本ゼミに入ってマーケティングの知識を身につけ、使えるものにし、就職活動や仕事に大いに役立てませんか。
そして、人生における貴重な「挑戦と失敗の場」を徹底的に活用して成長しませんか。

青木ゼミ担当の青木です。
担当教員の青木の研究・教育上の専門領域は小売流通です。
したがって，青木ゼミではそれに関連して，所属学生は小売業を中心としたマーケティングの研究を行うことになっていますが，学生個人の関心に合わせて幅広くマーケティング現象を取り上げてもらっています。
例えば，「ミネラルウォータは物的に差別化が難しい商品であるなか，サントリーの天然水がナンバーワンブランドになったのはなぜか自分なりに答えを出す」「時計機能のついたスマートフォンが普及した今，腕時計はどんな役立ちを消費者にもたらすのか考察し，そして腕時計はどうしたら消費者に必要とされるのか自分なりに策を案出する」など。
これらは実際に現在所属学生が取り組んでいるテーマです。

ゼミの指導で大事にしていることは，「なんで（なぜ）？」と「ほんま（本当か）？」の探究です。
「なんで？」は現象の奥にあるメカニズムに関する問いかけです。
なぜその現象が起きたのか理由を説明して欲しいということです。
「ほんま？」は主張を支える根拠に関する問いかけです。
本当にその主張が正当なのか根拠を示して欲しいということです。

商学部はビジネス現象を扱いますが，企業ノウハウのような仕事に直接役立つ知識を教えるところではありません。
少なくとも私はそう考えています。
ゼミでは大学ならではの学びを行うべきだと考えています。
それは，学問上の理論を参照しながら，論理的に説得力のある主張を展開する力を身につけることだと考えています。
そのために，「なんで？」と「ほんま？」を問いかける訓練をしています。
ゼミの目標は，教員が指摘しなくても，自分で先回りして「なんで？」「ほんま？」を何度も問いかけて，自分なりに調査をして論理を組みたてることができるようになることです。

このゼミでは，学生間で教えあうこと（上級生と下級生間含む）を重視しています。
そして，教員がなるべく教えないように心がけています。
教員が細部にわたって教え込み，答えを導いてしまうと，学生は自らで「なんで？」「ほんま？」の問いかけをしなくなるからです。