流通論を担当している青木です。
この科目は商学部の基礎科目で必修となっています。
私の他、岡野准教授と李講師が担当しています。
3クラス統一の教科書を使い、クラス間で講義内容を調整して講義を展開しています。
3名を代表してこの科目の概要を説明します。

流通というのは、生産と消費の間の隔たりを橋渡しする経済活動のことをいいます。
生産する人と消費する人、生産場所と消費場所、生産する時と消費する時などが異なることは、例えば我々が普段よく買っているコンビニエンスストアのおにぎりを振り返ってみればよく分かります。
生産と消費が隔たったままであると、せっかく生産したモノが消費されないことになります。そこで流通の登場ということになります。

これらの隔たりは、社会的分業が起きて、人々の仕事が専門化したため生じました。
効率を求めて人は１つ（あるいは少数）の仕事を専門的に行うようになったため、生活に必要な物資やサービスのほとんどを他の誰かから手に入れなければならなくなったのです。
したがって、隔たりの中で最も重要なものが人の隔たり（生産者と消費者が異なる）ということになります。
この人の隔たりを解消するため人々が関わっているのが売買活動です。
生産者が生産したモノは生産者の所有物です。
それを消費者に譲らないと消費者はモノを消費できません。
消費者はそれを譲ってもらった見返りに代金を払います。
この売買活動を中核として流通活動が営まれます。

生産者が譲ったモノは生産地から消費地まで運ばれます。
生産した時から消費する時までモノは保管されます。
消費者が代金を払ったらそれを生産者が受け取ります。
生産者と消費者はお互いのことを知らないため、様々なメディアを通じてお互いに情報をやり取りして売買活動をうまく進行させるべく努力します。
また、輸送や保管中にモノが破損する可能性があるため、それに備えて保険を掛けることが行われます。
これらの活動はすべて流通活動に含まれます。

流通活動に携わっているのは、生産者と消費者だけではありません。
卸売業者と小売業者（両方合わせて商業者という）が生産者と消費者の間に立っています。
商業者は流通の中心的な存在です。
実際私たち消費者はほとんどの生活物資を小売業者から買っています。
また、モノを運ぶ運送会社、決済や金銭の融通を手掛ける銀行やクレジット会社、情報伝達を手掛けるテレビ局やソーシャル・メディア、保険を引き受ける保険会社などが流通活動の一部に携わっています。

流通論では以上の流通活動やこれに携わる組織を扱います。
講義内容は、流通・マーケティングコースのみならず、会計・金融コース、ビジネス情報コースの教科の基礎になります。
したがって、１年次の必修科目になっています。

商学部の脇田です。
私が担当する「サービス・マーケティング論」について紹介します。

本講義では、サービス業のマーケティングを中心に解説しています。
サービス財にはモノにはないいくつかの特性があり、モノのマーケティングではあまり問題とされなかった特有の問題が生じます。
たとえば、サービスは本質的に形のないもので、その購入に先立ち、事前に見たり、聞いたり、触れたりすることが困難な特性を持っています。
また、生産と消費が同時に行われ、対人サービスなどでは、サービスが提供（生産）される場にその利用者がいなければ消費が成立しません。
さらに、サービスはそれを提供する人、時間、場所、状況などによって影響を受けやすく、その品質がバラつきやすい特徴があります。

サービスはその提供がすめば消滅してしまう一過性の強い商品です。
モノのように何度も繰り返し使用したり、提供されたサービスが不良で期待していたものと違っていても返品、交換したりすることができません（身近な理美容サービスを例にとると、提供されたヘアスタイルが気にいらなかったとしても、元に戻すことは困難です）。
こうした特性をもつサービスのマーケティングでは、「企業」「従業員」「顧客」の間の３つのマーケティング活動が重視されます。
まず、企業と顧客との間で展開されるマーケティング（エクスターナル・マーケティング）です。
これは、通常のマーケティング活動と同じです。 つぎに、企業と従業員（接客員）との間において展開されるインターナル・マーケティングです。
サービスの直接の提供者である従業員が顧客に対して良好なパフォーマンスを発揮できるようにその能力を引き出すよう働きかけるものです。
最後に、従業員と顧客の間のインタラクティブ・マーケティングです。サービスの質や顧客満足は、この間の相互作用によって大きく左右されます。

サービス・マーケティングでは、これら３つの活動をうまく機能させ優れたマーケティングを展開することが求められます。　

今回はビジネス情報コースの専門科目である「コンピュータシステム論」を紹介します。

コンピュータは教育機関・研究機関やビジネスの現場だけでなく、家庭においても必要不可欠なものとなっています。
このため、コンピュータシステムの概要やしくみを知ることは非常に重要となります。

この講義では、コンピュータ内部で扱われる情報表現について学び、さらにコンピュータを構成するハードウェア、システムソフトウェアなどの概要について学びます。

具体的な内容を少しだけご紹介します。

コンピュータ内部においては、“1”と“0”の組み合わせによって数値を表現しています。
このような数値表現を「デジタル」と呼んでいます。
デジタルでは “1”と“0”のいずれかの値のみで処理を行うため、ノイズなどによるデータの劣化が防げること、長距離でデータを伝送しても信号の減衰による影響が少なくなります。

コンピュータは「入力装置」、「出力装置」、「記憶装置」、「演算装置」、「制御装置」の5つの装置から構成されます。
これをコンピュータの5大装置と呼んでいます。
入力装置はデータを入力する装置で、キーボード、マウス、スキャナなどがこれにあたります。
出力装置はデータを出力する装置で、モニタ（ディスプレイ）、プリンタなどがこれにあたります。
記憶装置はプログラムやデータを記憶する装置で、DRAMなどのメインメモリ（主記憶装置）とハードディスクやSSD，光ディスクなどの補助記憶装置に分けることができます。
演算装置はプログラムに記述された命令に従って計算を行う装置です。
制御装置はプログラムを解釈して各装置を制御する装置です。
制御装置と演算装置はコンピュータの中枢となる部分であり、これらを合わせてCPU（中央処理装置）またはMPUと呼ばれます。

コンピュータを動作させるためのプログラム、データ類をソフトウェアと呼びます。
ソフトウェアは、システムソフトウェアとアプリケーションソフトウェア（応用ソフトウェア）から構成されます。
システムソフトウェアは、コンピュータのハードウェアやアプリケーションソフトウェアを管理し、コンピュータを効率的に動作させるソフトウェアです。
Windows，Macintosh，UNIXやAndroid，iOSなどのOS（オペレーティングシステム）などは、システムソフトウェアに該当します。
アプリケーションソフトウェアは、特定の目的や業務で利用されるソフトウェアです。
このうち、システムソフトウェアはコンピュータの5大装置である入力、出力、記憶、演算、制御の各装置を効率的に動作させる機能を持ちます。
また、コンピュータ内部におけるメモリ、CPU、メモリ、ハードディスクなどの資源、入出力、ファイル、ユーザ、タスクなどの管理も行います。

講義では、以上の内容を体系的に学び、「基本情報技術者試験」や「ITパスポート試験」における出題範囲にも対応しています。

また、自作パソコンを組み立てたい人やコンピュータのしくみをより理解したい人を対象に、パソコンの組立実習も行っています。

（商学部教授・吉田聡）

みなさんこんにちは。
商学部教員の松本です。
専門は、マーケティングのひとつである製品・ブランド論です。
今日はこのうちブランドについてお話させていただこうかと思っております。

「ブランド」という言葉を聞くと、みなさんはどんなことを思いますか。
ここでは具体的な名前はあげませんが、きっと高級品を思い浮かべる人が多いと思います。
高級品ですと、宝石とか時計とか、そして洋服なども入るかもしれませんね。
もちろんこれらすべてはブランド商品です。
しかしブランドには他のものも入っています。
それはスーパーマーケットやコンビニエンスストアで販売されているものです。
価格が安くて私たちの日常生活に欠かすことができないものです。
こうしたブランドのことをコモディティとかコモディティ商品と言っています。

人間は不思議な動物で、高すぎると予算オーバーで買い物をあきらめるといわれています。
逆に今度は安すぎると「何かあるのではないか？」と思って買い物を回避することがあります。
人間が買い物をするには、価格が高い状態と低い状態の間を狙っていく必要があります。
ここで重要となるのがブランドです。

ブランドとは、モノやサービスに付与される価値や経験のことです。
この価値や経験について私たちはある程度の知識を持っています。
そしてその知識が多ければ多いほど、私たちは価格の高い商品（ハイエンド商品）や価格の安い商品（コモディティ商品）でも購入というアクションを起こすことが知られています。
ただここでまた人間の習性がでてきます。
それは何かというと、頭の中にどれだけブランド知識を持っているかということがブランド品購入のカギとなります。
言い換えると、ブランド知識を持っている人はブランドを買いやすくなり、逆にブランド知識が少ない人はブランド商品を買わないという傾向があります。

お店はこうした人間のブランド購買について十分に理解しています。
ですからお店のレイアウトやコンセプトを考えるときに、お金持ちである富裕層をターゲットにしていくのか。
それとも世の中の人に広く商品を行きわたらせるような売り場を作ったりします。
もちろんブランドはマーケティングの一分野ですので、基本的には製品政策、価格政策、流通経路政策、販売促進政策のマーケティング・ミックスを駆使していきます。
そしてはじめてブランドを知る人には製品政策を前面に出したり、高級品を買ってくれる人には価格政策を前面に出したりしていきます。

ですからブランドは、実は世の中の多くの人と知らず知らずのうちに関わっている分野だと言うこともできます。
さて、みなさんはどのようなブランドに興味をもって購買に至るのでしょうか。
愛知学院大学商学部では、流通・マーケティングコースだけで８名の専任教員がいます。
商学部ではマーケティング論の勉強を皮切りにして、例えば小売経営論、国際ビジネス論、国際貿易論、消費者行動論、広告論、マーケティング・リサーチ論、経営学、経営戦略論、ブランド論、製品政策論のように、様々な分野を勉強することができます。

さてさて、こうした多様な分野の中でブランド論にはどのような役割があるのでしょうか。
これは入学後のお楽しみにしていきましょう。

商学部の橋本理博です。

今回ご紹介する商学部の専門科目は「金融論」です。

私たちの暮らしや企業が行うビジネスにとって「お金」は欠かすことができません。
私たちは、お金と引き換えに、衣服や食材など生活に必要なものを入手して暮らしていますし、企業もまたお金と引き換えに、材料や設備など生産に必要なものを入手してビジネスを行っています。

そこで、もし仮に、いま手元にある範囲内でしかお金を使えないとすると、どうなるでしょう。

暮らしやビジネスを行う中では、住宅や自動車を購入したり、工場や店舗を建設したりする場合など、いま手元にあるお金以上の支出が必要になる場合があります。
そんなとき、いま手元にある範囲内でしかお金を使えなければ、不足する資金を賄えず、人生計画やビジネスチャンスを断念せざるを得なくなってしまいます。

そこで「金融」の出番です。お金が不足する人は、お金に余裕ある人から資金を融通してもらうことで、いま手元にあるお金以上の支出をすることができます。
この「お金に余裕ある人」から「お金が不足する人」へ「お金を融通する」しくみが「金融」です。

現実の社会では、金融が機能しています。
だからこそ、資金が不足していても、好きなタイミングで住宅や自動車を購入できたり、商機を逃さずビジネスが行えたりできるのです。
そして、それは経済を活性化させることにつながります。

ただし、「お金を融通する」ことは「お金をあげる」ことではありません。
お金を融通する人は、「将来の見返り（今以上の価値のお金）」を得ることを目的にしています。

ですから、両者の間では、将来のお金を受け払いする約束が交わされます。
この約束の仕方はさまざまですが、たとえば「株式」や「債券」は、お金の融通を受ける人が発行するもので、お金を融通する人が「将来お金を受け取る権利」を持つという約束を表しています。

そして、両者間のお金の流れは、証券会社や銀行などが直接的あるいは間接的に取り持つという役割を果たしています。

金融の機能は、暮らしやビジネスを支え、社会の豊かさを増すことに貢献しています。
「金融論」では、貨幣（お金）の機能、金利（見返り）水準の決まり方、各種金融商品（株式や債券など）の特徴、金融機関（証券会社や銀行など）の役割など、金融のしくみや考え方を学びます。

金融を学べば、金融が経済社会で果たす役割を知ることができます。
それは同時に、個々人の金融リテラシー（お金に関する知識や判断能力）を磨くことにも役立ちます。
また、金融機関への就職を考えている人は、金融機関がどのような意味で働きがいのある職場なのかも理解できるはずです。
ぜひ共に金融について学びましょう。

こんにちは。
商学部ウェブサイトにアクセス頂き、ありがとうございます。

商学部で会計関連科目を担当している野口倫央です。
今回は「簿記」という科目をご紹介したいと思います。

科目紹介の前に少しだけ・・・。
商学部は、専門知識の修得に加え、資格取得にも力を入れた教育を行っています。
会計・金融コースにおいては、「簿記」に関連した資格取得を斡旋しています。
簿記に関連する資格には、日商簿記検定、税理士、公認会計士等があります。
これらの資格を取得し、就職活動を有利に進め、さらには就職後においても、会計・金融のプロとして活躍して頂きたいと思います。

さて、その簿記ですが、一体何を学習するものなのでしょうか。
皆さんは、情報に基づいて様々な意思決定を行っているはずです。

「天気予報によると昼から雨が降りそうだから、傘を持って出かけよう！」
「価格比較サイトを見ると、A店の方がB店より安いから、A店で買おう！」

いかがでしょうか。
このような意思決定を行ったことありますよね！？
情報に基づいた意思決定というのは、企業に対しても同様にみられます。

「あの企業は利益が出ているから、融資しよう！」
「あの企業は黒字続きで好調だから、就職したい！」

ここで、意思決定を左右しているのは、「利益」、「黒字」といった情報です。
これらは専門的には「会計情報」と呼ばれるものです。
つまり、企業が公表する会計情報を利用して、人々は様々な意思決定を行っているのです。
会計情報がなければ、企業に対して適切な意思決定を行うことができないとも言えるでしょう。

では、この会計情報はどのように作られるのでしょうか。

実は、会計情報を作り出すプロセスで用いられているのが「簿記」です。
簿記を学習するということは、人々の意思決定において欠かすことのできない会計情報の作り方を学習するということなのです。
「売上」、「利益」、「資産」、「負債」等々、私たちの周りには会計情報が溢れ、ビジネス社会において不可欠な情報となっています。

皆さんには、そのような会計情報を作り出す簿記を修得して、ビジネス社会で大活躍して頂きたいと願っています。

商学部教授の中山重穂です。専門領域は財務会計論です。
商学部では、会計学、財務会計論などといった科目を担当しています。
ここ最近は、コロナ禍のため、休日も自宅で過ごすことが多く、体重増が気になっています。
次の健康診断がちょっと心配な今日この頃です。

さて、健康診断といえば、企業の健康状態の診断方法を学ぶのが私の担当科目である財務諸表分析です。
財務諸表という企業の経営成績や財政状態を表示する会計書類を利用して、ビジネスを行う組織としての企業の収益性や安全性を診断する方法を学びます。

企業の収益性というのは、より多くの売上高や利益を獲得できているかどうかによって測ることもできますが、もっと重要なことは上手にもうけることができているかどうか、つまり、より少ない「元手」で、より多くの「利益」を獲得できているかどうかです。
元手が多ければ（お金をたくさん使えば）、利益も多くなりやすいですが、少ない元手で多くの利益を獲得することは簡単ではありません。
少ない元手でより多くの利益を獲得している企業は、どのようにしてそのように上手にビジネスをすることができているのでしょうか？
その秘訣を会計書類から分析する技法が財務諸表分析です。

このような企業の経営上の特性を財務諸表から分析するためには簿記や会計の専門的な知識を必要としますが、ビジネスに必須の知識といえます。
簿記・会計や財務諸表分析の知識は、企業経営者や管理職として自社やライバル社の経営状況をチェックしたり、金融機関に就職し、企業への融資を担当したりした際などにより威力を発揮します。

カルビー、ソフトバンク、トヨタ自動車、ニトリ、ワークマンなど皆さんがよく知っている企業の収益性はどのようになっているのでしょうか？
財務諸表分析を勉強して、ワンランク上の会計力、ビジネスリテラシーを身につけましょう！

皆さんこんにちは 商学部の城（じょう）です。

今回は私の担当している科目「国際商務論」を紹介します。
名称だけでは内容がよくわからないと言われている科目の一つです。

まず、「国際商務論」の「国際商」とは「国際商取引」のことで、国を越えた商取引のことを意味しています。
世界には200ほどの国や地域がありますから、国や地域によって言葉や文化、気候や風土、経済の発展度合いが異なります。
資源に恵まれている国もあれば、そうでない国もあります。
日本のように天然資源やエネルギー資源が不足している国は、不足分を補うために、豊富に持っている国から調達しようとするでしょう。
こうした調達活動が貿易と呼ばれるもので、国を越えた取引活動の代表例です。

貿易に代表される、国を越えた取引活動に従事しているのは、商人（ビジネスマン）です。
彼らの計画的かつ継続的な活動の結果として、商品が輸出入されたり、資源開発が展開されたりしています。
「国際商務論」では、商人（ビジネスマン）達の国を越えた取引活動というものに焦点をあてて学んでゆきます。

こうした取引活動において商人（ビジネスマン）は、異国の商人（ビジネスマン）との間で交渉を繰り広げて取引をまとめあげます。
この交渉では、どのようなモノや事柄が取引の対象となるのかに始まり、価格や納期といった具体的な取引条件に至るまで種々なことが合意されます。
そしてそうした合意事項に従って取引が進められてゆきます。
「国際商務論」の「務」とはこうした「実務」の側面を意味しています。

貿易に代表される国際商取引の実務の面を対象にして、そこで生じるいろいろな問題を研究してゆこうとするのが「国際商務論」です。私の授業では、国際商取引のうち特に貿易取引に絞った講義を行います。

貿易取引というものを「異なる国の領域に営業所を有する当事者間で繰り広げられる取引」ととらえます。
国が異なるということで、取引当事者間で合意を形成するという作業は難しくなります。
さらに貿易ということで国家間の隔たりというものがありますから、取引されるものを遠くまで運ぶ、あるいは届けるという作業が必要となります。

貿易取引は時代とともに発展してきました。
これには船舶や航空機といった運送手段の発達や、電話や電子メールといった通信手段の発達といったものが深くかかわっています。
貿易取引は、商人（ビジネスマン）間で行われるものではありますが、運送手段や通信手段を提供してくれる者達を抜きにして考えることはできないのです。こうした貿易取引に付随する諸産業の動向についても授業では触れることになります。

現代社会はグローバル化が進んでいます。将来こうした分野で活躍する人もますます増えてゆくことでしょう。
みなさん、一緒に勉強してゆきましょう。

商学部教員の中澤優介です。
商学部で簿記・会計の講義科目を担当しています。

というわけで今回の話は会計についてです。

この文章を読んでいる皆さんのなかには、高校で簿記・会計を勉強している人もいれば、大学で初めて簿記・会計に触れることになる、という人もいると思います。
特に簿記・会計に触れたことがない人は、「ムズかしそうな話が始まるぞ」と身構えるかもしれませんが、気楽に読んでください。
ちなみに、商学部での会計教育においては「学問的学びと資格取得の両立」を重視しており、簿記の講義科目は資格（日商簿記検定）の各レベルに対応した形で開講されているので、大学から会計を勉強する人も、高校ですでに会計を勉強したことがある人も、ご自身のレベルに合わせて簿記・会計を深く学んでいくことができます。

さて、今回は私が担当している「管理会計論」という講義科目を紹介します。
管理会計論ではそのままズバリ、「管理会計」を学びます。
といっても、「そもそも管理会計って何やねん」「管理会計って言葉、初めて聞いたよ」という人も多いと思いますので、以下では管理会計論の授業を通して学ぶ、管理会計について紹介します。

なお、本題に入る前にお断りしておきますが、今回の私の話（文章）は長いです。
（分かりやすさを心がけて書いているうち、長文となってしまいました）

ですので、「文章が長くて読むのがかったるいな～」という方は、この文章の最後に要約を掲載しているので、そちらを確認してくださいね。

「会計」という言葉を聞くと、「簿記」とか、「数字が並んだ書類（財務諸表）を作成するためのもの」ということをイメージする人も多いかと思いますが、今回紹介する「管理会計」は、そういうイメージからは少し離れたものになります。
話は飛びますが、企業がビジネスを行ううえで重要なことは、お金を儲けることです
（カッコよくいえば、「利益の獲得」ですね）。
ですがこの「お金儲け」、簡単にできることではありません。
勘に頼った経営をしていても、運が良ければ一時的に儲かることがあるかもしれませんが、行き当たりばったりでビジネスをしていたのでは、安定的にお金を儲けることはできません。
つまり、戦略的（計画的）にビジネスを行っていくことが重要となります。
そのために企業は自社の戦略を立てるわけですが、いくら立派で詳細な戦略を立てたとしても、それを実現できなければ意味がありません。
また企業の場合、経営トップが中心となって戦略が決定されますが、その戦略の実現に向けて実際に行動するのは従業員です。
つまり、戦略を立てる人とそれを実行する人が違うわけですから、戦略は簡単に実現できるものではないのです。
なぜ突然戦略の話をしたのかというと、管理会計とは、この戦略を実現するために用いられる会計だからです。
先ほど説明したように、戦略の実現に向けて行動するのは従業員ですから、戦略を立てた人（経営陣）からすると、「戦略が実現するように従業員に行動してもらう」ことが必要になります。
また、戦略の実現には、企業が保有する設備や資金を活用することが必要ですが、設備も資金も無限にあるわけではないので、効率的に活用することが求められます。

このように戦略を実現するためには従業員・設備・資金（ヒト・モノ・カネ）といった企業が保有する経営資源を管理（コントロール）することが必要不可欠になるのですが、その管理の手段として用いられるのが管理会計なのです。
管理会計によって設備や資金はその活用度合や残額が数値として「見える化」されるので、より効率的な活用が可能となります。
また、ヒトは評価の基準に従って行動を変化させる（何で評価されるのかで異なる行動をとる）ので、従業員を管理するには業績の評価を通じた管理が有効ですが、従業員の業績を測定する主要な手段が管理会計になります。
戦略の実現に必要な項目を従業員の評価の基準に組み込むことで、従業員は戦略の実現のために行動するようになるのです。

このように、企業が戦略の実現を通じて安定的にビジネスを行うために、管理会計は必要不可欠なものとなっています。

以上が管理会計についてですが、いかがですか？
会計に対するイメージが少し変わったのではないでしょうか。
（書類を作ることだけが会計の仕事・役割ではないのです！）

今回紹介した管理会計を含め、簿記・会計を深く学びたい方は、愛知学院大学商学部で学んでみませんか？
「会計」という視点からビジネスそして社会を見ると、そこには今までとは全く異なる景色が広がっているのです。

今回は、経営管理論について紹介します。

はじめまして。
商学部で経営学AとB、経営組織論と経営管理論を担当している志野です。
どうでもいい話ですが、昔は「しのっち」と呼ばれていました。

今回は、専門科目を紹介するという話なので、そうですね・・・、秋学期の経営管理論について簡単に説明しようと思います。

おそらく「経営管理論」といっても、ピンとこない人が多いと思います。
経営学は知っていても、経営管理論については、あまり馴染みがないと思います。
でも、次の用語について耳にした人は多いのではないでしょうか。
・・・それは、「マネジメント」です。

「マネジメント」と言えば、そう、確か数年前に話題になった本で、映画にもなった、『もし高校野球の女子マネージャーがドラッカーのマネジメントを読んだら』を思い出す人もいるでしょう。
これは前田敦子が主演していました。
この中で、女子マネージャーは、ドラッカーのマネジメントの理論を参考にして、チームを勝利へと導きます。
選手の強みを生かして、やりがいを持たせて、さらに高い目標を持たせることによって、やる気を引き出していきます。
これは、まさに経営管理論の重要なテーマの一つであるモチベーション論です。

経営管理論とは、要するに、経営学の一分野で、特に「人のコントロール」に焦点当てています。
経営管理論の内容は、学者によってまちまちなのですが、おそらく次の二点は共通していると思います。

一つ目は、リーダーシップ論です。
そして二つ目はモチベーション論です。
この二つは、ビジネス書や自己啓発本の中でも、よく見かけるテーマです。
なぜ、この二つが重要なのでしょうか。それは、組織が成立する条件として、外せないからです。

組織が成立する条件は、著名な学者であるバーナードによると、①共通の目的、②協働的意思、③コミュニケーションの3つが最も重要だと述べています。
①を作り出すのは、主にリーダーの役目で、さらに雰囲気の良いコミュニケーションしやすい職場づくりも、リーダーの仕事です。
そして、②については、従業員のモチベーション、すなわちやる気を引き出す必要があります。
やる気のない人ばかりでは、誰も協力して働こうとは思わないでしょう。
やる気は、自分自身が作り出すか、あるいは職場の管理手法が影響を及ぼすのか、いろんなアプローチがあります。

以上の点から、私の担当している経営管理論では、リーダーシップ論、モチベーション論を中心に据えて、それ以外にコミュニケーションの理論などにも触れていきます。

それでは、良い大学生活を!