今回はビジネス情報コースの専門科目である「コンピュータシステム論」を紹介します。

コンピュータは教育機関・研究機関やビジネスの現場だけでなく、家庭においても必要不可欠なものとなっています。
このため、コンピュータシステムの概要やしくみを知ることは非常に重要となります。

この講義では、コンピュータ内部で扱われる情報表現について学び、さらにコンピュータを構成するハードウェア、システムソフトウェアなどの概要について学びます。

具体的な内容を少しだけご紹介します。

コンピュータ内部においては、“1”と“0”の組み合わせによって数値を表現しています。
このような数値表現を「デジタル」と呼んでいます。
デジタルでは “1”と“0”のいずれかの値のみで処理を行うため、ノイズなどによるデータの劣化が防げること、長距離でデータを伝送しても信号の減衰による影響が少なくなります。

コンピュータは「入力装置」、「出力装置」、「記憶装置」、「演算装置」、「制御装置」の5つの装置から構成されます。
これをコンピュータの5大装置と呼んでいます。
入力装置はデータを入力する装置で、キーボード、マウス、スキャナなどがこれにあたります。
出力装置はデータを出力する装置で、モニタ（ディスプレイ）、プリンタなどがこれにあたります。
記憶装置はプログラムやデータを記憶する装置で、DRAMなどのメインメモリ（主記憶装置）とハードディスクやSSD，光ディスクなどの補助記憶装置に分けることができます。
演算装置はプログラムに記述された命令に従って計算を行う装置です。
制御装置はプログラムを解釈して各装置を制御する装置です。
制御装置と演算装置はコンピュータの中枢となる部分であり、これらを合わせてCPU（中央処理装置）またはMPUと呼ばれます。

コンピュータを動作させるためのプログラム、データ類をソフトウェアと呼びます。
ソフトウェアは、システムソフトウェアとアプリケーションソフトウェア（応用ソフトウェア）から構成されます。
システムソフトウェアは、コンピュータのハードウェアやアプリケーションソフトウェアを管理し、コンピュータを効率的に動作させるソフトウェアです。
Windows，Macintosh，UNIXやAndroid，iOSなどのOS（オペレーティングシステム）などは、システムソフトウェアに該当します。
アプリケーションソフトウェアは、特定の目的や業務で利用されるソフトウェアです。
このうち、システムソフトウェアはコンピュータの5大装置である入力、出力、記憶、演算、制御の各装置を効率的に動作させる機能を持ちます。
また、コンピュータ内部におけるメモリ、CPU、メモリ、ハードディスクなどの資源、入出力、ファイル、ユーザ、タスクなどの管理も行います。

講義では、以上の内容を体系的に学び、「基本情報技術者試験」や「ITパスポート試験」における出題範囲にも対応しています。

また、自作パソコンを組み立てたい人やコンピュータのしくみをより理解したい人を対象に、パソコンの組立実習も行っています。

（商学部教授・吉田聡）

みなさんこんにちは。
商学部教員の松本です。
専門は、マーケティングのひとつである製品・ブランド論です。
今日はこのうちブランドについてお話させていただこうかと思っております。

「ブランド」という言葉を聞くと、みなさんはどんなことを思いますか。
ここでは具体的な名前はあげませんが、きっと高級品を思い浮かべる人が多いと思います。
高級品ですと、宝石とか時計とか、そして洋服なども入るかもしれませんね。
もちろんこれらすべてはブランド商品です。
しかしブランドには他のものも入っています。
それはスーパーマーケットやコンビニエンスストアで販売されているものです。
価格が安くて私たちの日常生活に欠かすことができないものです。
こうしたブランドのことをコモディティとかコモディティ商品と言っています。

人間は不思議な動物で、高すぎると予算オーバーで買い物をあきらめるといわれています。
逆に今度は安すぎると「何かあるのではないか？」と思って買い物を回避することがあります。
人間が買い物をするには、価格が高い状態と低い状態の間を狙っていく必要があります。
ここで重要となるのがブランドです。

ブランドとは、モノやサービスに付与される価値や経験のことです。
この価値や経験について私たちはある程度の知識を持っています。
そしてその知識が多ければ多いほど、私たちは価格の高い商品（ハイエンド商品）や価格の安い商品（コモディティ商品）でも購入というアクションを起こすことが知られています。
ただここでまた人間の習性がでてきます。
それは何かというと、頭の中にどれだけブランド知識を持っているかということがブランド品購入のカギとなります。
言い換えると、ブランド知識を持っている人はブランドを買いやすくなり、逆にブランド知識が少ない人はブランド商品を買わないという傾向があります。

お店はこうした人間のブランド購買について十分に理解しています。
ですからお店のレイアウトやコンセプトを考えるときに、お金持ちである富裕層をターゲットにしていくのか。
それとも世の中の人に広く商品を行きわたらせるような売り場を作ったりします。
もちろんブランドはマーケティングの一分野ですので、基本的には製品政策、価格政策、流通経路政策、販売促進政策のマーケティング・ミックスを駆使していきます。
そしてはじめてブランドを知る人には製品政策を前面に出したり、高級品を買ってくれる人には価格政策を前面に出したりしていきます。

ですからブランドは、実は世の中の多くの人と知らず知らずのうちに関わっている分野だと言うこともできます。
さて、みなさんはどのようなブランドに興味をもって購買に至るのでしょうか。
愛知学院大学商学部では、流通・マーケティングコースだけで８名の専任教員がいます。
商学部ではマーケティング論の勉強を皮切りにして、例えば小売経営論、国際ビジネス論、国際貿易論、消費者行動論、広告論、マーケティング・リサーチ論、経営学、経営戦略論、ブランド論、製品政策論のように、様々な分野を勉強することができます。

さてさて、こうした多様な分野の中でブランド論にはどのような役割があるのでしょうか。
これは入学後のお楽しみにしていきましょう。

商学部の橋本理博です。

今回ご紹介する商学部の専門科目は「金融論」です。

私たちの暮らしや企業が行うビジネスにとって「お金」は欠かすことができません。
私たちは、お金と引き換えに、衣服や食材など生活に必要なものを入手して暮らしていますし、企業もまたお金と引き換えに、材料や設備など生産に必要なものを入手してビジネスを行っています。

そこで、もし仮に、いま手元にある範囲内でしかお金を使えないとすると、どうなるでしょう。

暮らしやビジネスを行う中では、住宅や自動車を購入したり、工場や店舗を建設したりする場合など、いま手元にあるお金以上の支出が必要になる場合があります。
そんなとき、いま手元にある範囲内でしかお金を使えなければ、不足する資金を賄えず、人生計画やビジネスチャンスを断念せざるを得なくなってしまいます。

そこで「金融」の出番です。お金が不足する人は、お金に余裕ある人から資金を融通してもらうことで、いま手元にあるお金以上の支出をすることができます。
この「お金に余裕ある人」から「お金が不足する人」へ「お金を融通する」しくみが「金融」です。

現実の社会では、金融が機能しています。
だからこそ、資金が不足していても、好きなタイミングで住宅や自動車を購入できたり、商機を逃さずビジネスが行えたりできるのです。
そして、それは経済を活性化させることにつながります。

ただし、「お金を融通する」ことは「お金をあげる」ことではありません。
お金を融通する人は、「将来の見返り（今以上の価値のお金）」を得ることを目的にしています。

ですから、両者の間では、将来のお金を受け払いする約束が交わされます。
この約束の仕方はさまざまですが、たとえば「株式」や「債券」は、お金の融通を受ける人が発行するもので、お金を融通する人が「将来お金を受け取る権利」を持つという約束を表しています。

そして、両者間のお金の流れは、証券会社や銀行などが直接的あるいは間接的に取り持つという役割を果たしています。

金融の機能は、暮らしやビジネスを支え、社会の豊かさを増すことに貢献しています。
「金融論」では、貨幣（お金）の機能、金利（見返り）水準の決まり方、各種金融商品（株式や債券など）の特徴、金融機関（証券会社や銀行など）の役割など、金融のしくみや考え方を学びます。

金融を学べば、金融が経済社会で果たす役割を知ることができます。
それは同時に、個々人の金融リテラシー（お金に関する知識や判断能力）を磨くことにも役立ちます。
また、金融機関への就職を考えている人は、金融機関がどのような意味で働きがいのある職場なのかも理解できるはずです。
ぜひ共に金融について学びましょう。

こんにちは。
商学部ウェブサイトにアクセス頂き、ありがとうございます。

商学部で会計関連科目を担当している野口倫央です。
今回は「簿記」という科目をご紹介したいと思います。

科目紹介の前に少しだけ・・・。
商学部は、専門知識の修得に加え、資格取得にも力を入れた教育を行っています。
会計・金融コースにおいては、「簿記」に関連した資格取得を斡旋しています。
簿記に関連する資格には、日商簿記検定、税理士、公認会計士等があります。
これらの資格を取得し、就職活動を有利に進め、さらには就職後においても、会計・金融のプロとして活躍して頂きたいと思います。

さて、その簿記ですが、一体何を学習するものなのでしょうか。
皆さんは、情報に基づいて様々な意思決定を行っているはずです。

「天気予報によると昼から雨が降りそうだから、傘を持って出かけよう！」
「価格比較サイトを見ると、A店の方がB店より安いから、A店で買おう！」

いかがでしょうか。
このような意思決定を行ったことありますよね！？
情報に基づいた意思決定というのは、企業に対しても同様にみられます。

「あの企業は利益が出ているから、融資しよう！」
「あの企業は黒字続きで好調だから、就職したい！」

ここで、意思決定を左右しているのは、「利益」、「黒字」といった情報です。
これらは専門的には「会計情報」と呼ばれるものです。
つまり、企業が公表する会計情報を利用して、人々は様々な意思決定を行っているのです。
会計情報がなければ、企業に対して適切な意思決定を行うことができないとも言えるでしょう。

では、この会計情報はどのように作られるのでしょうか。

実は、会計情報を作り出すプロセスで用いられているのが「簿記」です。
簿記を学習するということは、人々の意思決定において欠かすことのできない会計情報の作り方を学習するということなのです。
「売上」、「利益」、「資産」、「負債」等々、私たちの周りには会計情報が溢れ、ビジネス社会において不可欠な情報となっています。

皆さんには、そのような会計情報を作り出す簿記を修得して、ビジネス社会で大活躍して頂きたいと願っています。

商学部では、学生の研究発表の舞台として、2015年度に「ビジネスカンファレンス」（通称、ビジカン）が発足しました。
このビジカンは、学生自身が立ち上げたものであり、今年度で7回目を迎えます。

参加学生はビジカンに向け、日々研究活動を行い、その研究成果をビジカンで競います。
毎年、活発な議論が展開され、大変盛り上がった商学部主催の恒例行事となっています。
それだけでなく、学生にとっては、社会人基礎力を養い、就職活動を優位に進めることのできる貴重な機会です。

そのビジネスカンファレンスの中間報告会が10月21日に開催されました。
今回の中間報告会は、青木ゼミ、李ゼミ、笠置ゼミの3ゼミ合同で開催されました。

中間報告会の目的は、自身の研究やプレゼンの不十分さを把握することにあります。
この中間報告会での経験を踏まえ、研究やプレゼンをブラッシュアップし、本大会ではより充実した研究報告が行われることを教員一同期待しています。

中間報告会開始前の様子

青木学部長による開会宣言

学生による研究発表

商学部教授の中山重穂です。専門領域は財務会計論です。
商学部では、会計学、財務会計論などといった科目を担当しています。
ここ最近は、コロナ禍のため、休日も自宅で過ごすことが多く、体重増が気になっています。
次の健康診断がちょっと心配な今日この頃です。

さて、健康診断といえば、企業の健康状態の診断方法を学ぶのが私の担当科目である財務諸表分析です。
財務諸表という企業の経営成績や財政状態を表示する会計書類を利用して、ビジネスを行う組織としての企業の収益性や安全性を診断する方法を学びます。

企業の収益性というのは、より多くの売上高や利益を獲得できているかどうかによって測ることもできますが、もっと重要なことは上手にもうけることができているかどうか、つまり、より少ない「元手」で、より多くの「利益」を獲得できているかどうかです。
元手が多ければ（お金をたくさん使えば）、利益も多くなりやすいですが、少ない元手で多くの利益を獲得することは簡単ではありません。
少ない元手でより多くの利益を獲得している企業は、どのようにしてそのように上手にビジネスをすることができているのでしょうか？
その秘訣を会計書類から分析する技法が財務諸表分析です。

このような企業の経営上の特性を財務諸表から分析するためには簿記や会計の専門的な知識を必要としますが、ビジネスに必須の知識といえます。
簿記・会計や財務諸表分析の知識は、企業経営者や管理職として自社やライバル社の経営状況をチェックしたり、金融機関に就職し、企業への融資を担当したりした際などにより威力を発揮します。

カルビー、ソフトバンク、トヨタ自動車、ニトリ、ワークマンなど皆さんがよく知っている企業の収益性はどのようになっているのでしょうか？
財務諸表分析を勉強して、ワンランク上の会計力、ビジネスリテラシーを身につけましょう！

今年度は、商学部で教育実習を受講中の4年生5名が、6月に母校にて教育実習を行いました。
9月30日と10月7日の教職実践演習にて、その報告会を行いました。
当日は実習生のゼミナール指導教員も参加いたしました。

いずれも、学校や教師に対する見方の変化、生徒に対する思い、授業準備（学習指導案作成）の大切さ、2週間での成長など、実習生にとって非常に貴重な経験となったようです。

実習校の先生方や生徒の皆さん、ありがとうございました。

愛知学院大学では、10月3日(日)にオープンキャンパスを開催いたしました。
商学部では名城公園キャンパスにて、模擬授業や学生との座談会を行いました。

松本准教授による模擬講義

ビジネス情報コース在学生との座談会

学科個別相談

愛知学院大学では9月30日(木)に秋季学位記授与式（卒業式）を執り行いました。
商学部においては、名城公園キャンパスアガルスタワー10階AGALS HALLにて学位記授与式を行い、引田学長による祝辞などが行われた後、青木商学部長より卒業生一人ひとりに学位記が授与されました。

皆さんこんにちは 商学部の城（じょう）です。

今回は私の担当している科目「国際商務論」を紹介します。
名称だけでは内容がよくわからないと言われている科目の一つです。

まず、「国際商務論」の「国際商」とは「国際商取引」のことで、国を越えた商取引のことを意味しています。
世界には200ほどの国や地域がありますから、国や地域によって言葉や文化、気候や風土、経済の発展度合いが異なります。
資源に恵まれている国もあれば、そうでない国もあります。
日本のように天然資源やエネルギー資源が不足している国は、不足分を補うために、豊富に持っている国から調達しようとするでしょう。
こうした調達活動が貿易と呼ばれるもので、国を越えた取引活動の代表例です。

貿易に代表される、国を越えた取引活動に従事しているのは、商人（ビジネスマン）です。
彼らの計画的かつ継続的な活動の結果として、商品が輸出入されたり、資源開発が展開されたりしています。
「国際商務論」では、商人（ビジネスマン）達の国を越えた取引活動というものに焦点をあてて学んでゆきます。

こうした取引活動において商人（ビジネスマン）は、異国の商人（ビジネスマン）との間で交渉を繰り広げて取引をまとめあげます。
この交渉では、どのようなモノや事柄が取引の対象となるのかに始まり、価格や納期といった具体的な取引条件に至るまで種々なことが合意されます。
そしてそうした合意事項に従って取引が進められてゆきます。
「国際商務論」の「務」とはこうした「実務」の側面を意味しています。

貿易に代表される国際商取引の実務の面を対象にして、そこで生じるいろいろな問題を研究してゆこうとするのが「国際商務論」です。私の授業では、国際商取引のうち特に貿易取引に絞った講義を行います。

貿易取引というものを「異なる国の領域に営業所を有する当事者間で繰り広げられる取引」ととらえます。
国が異なるということで、取引当事者間で合意を形成するという作業は難しくなります。
さらに貿易ということで国家間の隔たりというものがありますから、取引されるものを遠くまで運ぶ、あるいは届けるという作業が必要となります。

貿易取引は時代とともに発展してきました。
これには船舶や航空機といった運送手段の発達や、電話や電子メールといった通信手段の発達といったものが深くかかわっています。
貿易取引は、商人（ビジネスマン）間で行われるものではありますが、運送手段や通信手段を提供してくれる者達を抜きにして考えることはできないのです。こうした貿易取引に付随する諸産業の動向についても授業では触れることになります。

現代社会はグローバル化が進んでいます。将来こうした分野で活躍する人もますます増えてゆくことでしょう。
みなさん、一緒に勉強してゆきましょう。