商学部の橋本理博です。

今回ご紹介する商学部の専門科目は「金融論」です。

私たちの暮らしや企業が行うビジネスにとって「お金」は欠かすことができません。
私たちは、お金と引き換えに、衣服や食材など生活に必要なものを入手して暮らしていますし、企業もまたお金と引き換えに、材料や設備など生産に必要なものを入手してビジネスを行っています。

そこで、もし仮に、いま手元にある範囲内でしかお金を使えないとすると、どうなるでしょう。

暮らしやビジネスを行う中では、住宅や自動車を購入したり、工場や店舗を建設したりする場合など、いま手元にあるお金以上の支出が必要になる場合があります。
そんなとき、いま手元にある範囲内でしかお金を使えなければ、不足する資金を賄えず、人生計画やビジネスチャンスを断念せざるを得なくなってしまいます。

そこで「金融」の出番です。お金が不足する人は、お金に余裕ある人から資金を融通してもらうことで、いま手元にあるお金以上の支出をすることができます。
この「お金に余裕ある人」から「お金が不足する人」へ「お金を融通する」しくみが「金融」です。

現実の社会では、金融が機能しています。
だからこそ、資金が不足していても、好きなタイミングで住宅や自動車を購入できたり、商機を逃さずビジネスが行えたりできるのです。
そして、それは経済を活性化させることにつながります。

ただし、「お金を融通する」ことは「お金をあげる」ことではありません。
お金を融通する人は、「将来の見返り（今以上の価値のお金）」を得ることを目的にしています。

ですから、両者の間では、将来のお金を受け払いする約束が交わされます。
この約束の仕方はさまざまですが、たとえば「株式」や「債券」は、お金の融通を受ける人が発行するもので、お金を融通する人が「将来お金を受け取る権利」を持つという約束を表しています。

そして、両者間のお金の流れは、証券会社や銀行などが直接的あるいは間接的に取り持つという役割を果たしています。

金融の機能は、暮らしやビジネスを支え、社会の豊かさを増すことに貢献しています。
「金融論」では、貨幣（お金）の機能、金利（見返り）水準の決まり方、各種金融商品（株式や債券など）の特徴、金融機関（証券会社や銀行など）の役割など、金融のしくみや考え方を学びます。

金融を学べば、金融が経済社会で果たす役割を知ることができます。
それは同時に、個々人の金融リテラシー（お金に関する知識や判断能力）を磨くことにも役立ちます。
また、金融機関への就職を考えている人は、金融機関がどのような意味で働きがいのある職場なのかも理解できるはずです。
ぜひ共に金融について学びましょう。

こんにちは。
商学部ウェブサイトにアクセス頂き、ありがとうございます。

商学部で会計関連科目を担当している野口倫央です。
今回は「簿記」という科目をご紹介したいと思います。

科目紹介の前に少しだけ・・・。
商学部は、専門知識の修得に加え、資格取得にも力を入れた教育を行っています。
会計・金融コースにおいては、「簿記」に関連した資格取得を斡旋しています。
簿記に関連する資格には、日商簿記検定、税理士、公認会計士等があります。
これらの資格を取得し、就職活動を有利に進め、さらには就職後においても、会計・金融のプロとして活躍して頂きたいと思います。

さて、その簿記ですが、一体何を学習するものなのでしょうか。
皆さんは、情報に基づいて様々な意思決定を行っているはずです。

「天気予報によると昼から雨が降りそうだから、傘を持って出かけよう！」
「価格比較サイトを見ると、A店の方がB店より安いから、A店で買おう！」

いかがでしょうか。
このような意思決定を行ったことありますよね！？
情報に基づいた意思決定というのは、企業に対しても同様にみられます。

「あの企業は利益が出ているから、融資しよう！」
「あの企業は黒字続きで好調だから、就職したい！」

ここで、意思決定を左右しているのは、「利益」、「黒字」といった情報です。
これらは専門的には「会計情報」と呼ばれるものです。
つまり、企業が公表する会計情報を利用して、人々は様々な意思決定を行っているのです。
会計情報がなければ、企業に対して適切な意思決定を行うことができないとも言えるでしょう。

では、この会計情報はどのように作られるのでしょうか。

実は、会計情報を作り出すプロセスで用いられているのが「簿記」です。
簿記を学習するということは、人々の意思決定において欠かすことのできない会計情報の作り方を学習するということなのです。
「売上」、「利益」、「資産」、「負債」等々、私たちの周りには会計情報が溢れ、ビジネス社会において不可欠な情報となっています。

皆さんには、そのような会計情報を作り出す簿記を修得して、ビジネス社会で大活躍して頂きたいと願っています。

商学部では、学生の研究発表の舞台として、2015年度に「ビジネスカンファレンス」（通称、ビジカン）が発足しました。
このビジカンは、学生自身が立ち上げたものであり、今年度で7回目を迎えます。

参加学生はビジカンに向け、日々研究活動を行い、その研究成果をビジカンで競います。
毎年、活発な議論が展開され、大変盛り上がった商学部主催の恒例行事となっています。
それだけでなく、学生にとっては、社会人基礎力を養い、就職活動を優位に進めることのできる貴重な機会です。

そのビジネスカンファレンスの中間報告会が10月21日に開催されました。
今回の中間報告会は、青木ゼミ、李ゼミ、笠置ゼミの3ゼミ合同で開催されました。

中間報告会の目的は、自身の研究やプレゼンの不十分さを把握することにあります。
この中間報告会での経験を踏まえ、研究やプレゼンをブラッシュアップし、本大会ではより充実した研究報告が行われることを教員一同期待しています。

中間報告会開始前の様子

青木学部長による開会宣言

学生による研究発表

商学部教授の中山重穂です。専門領域は財務会計論です。
商学部では、会計学、財務会計論などといった科目を担当しています。
ここ最近は、コロナ禍のため、休日も自宅で過ごすことが多く、体重増が気になっています。
次の健康診断がちょっと心配な今日この頃です。

さて、健康診断といえば、企業の健康状態の診断方法を学ぶのが私の担当科目である財務諸表分析です。
財務諸表という企業の経営成績や財政状態を表示する会計書類を利用して、ビジネスを行う組織としての企業の収益性や安全性を診断する方法を学びます。

企業の収益性というのは、より多くの売上高や利益を獲得できているかどうかによって測ることもできますが、もっと重要なことは上手にもうけることができているかどうか、つまり、より少ない「元手」で、より多くの「利益」を獲得できているかどうかです。
元手が多ければ（お金をたくさん使えば）、利益も多くなりやすいですが、少ない元手で多くの利益を獲得することは簡単ではありません。
少ない元手でより多くの利益を獲得している企業は、どのようにしてそのように上手にビジネスをすることができているのでしょうか？
その秘訣を会計書類から分析する技法が財務諸表分析です。

このような企業の経営上の特性を財務諸表から分析するためには簿記や会計の専門的な知識を必要としますが、ビジネスに必須の知識といえます。
簿記・会計や財務諸表分析の知識は、企業経営者や管理職として自社やライバル社の経営状況をチェックしたり、金融機関に就職し、企業への融資を担当したりした際などにより威力を発揮します。

カルビー、ソフトバンク、トヨタ自動車、ニトリ、ワークマンなど皆さんがよく知っている企業の収益性はどのようになっているのでしょうか？
財務諸表分析を勉強して、ワンランク上の会計力、ビジネスリテラシーを身につけましょう！

今年度は、商学部で教育実習を受講中の4年生5名が、6月に母校にて教育実習を行いました。
9月30日と10月7日の教職実践演習にて、その報告会を行いました。
当日は実習生のゼミナール指導教員も参加いたしました。

いずれも、学校や教師に対する見方の変化、生徒に対する思い、授業準備（学習指導案作成）の大切さ、2週間での成長など、実習生にとって非常に貴重な経験となったようです。

実習校の先生方や生徒の皆さん、ありがとうございました。

愛知学院大学では、10月3日(日)にオープンキャンパスを開催いたしました。
商学部では名城公園キャンパスにて、模擬授業や学生との座談会を行いました。

松本准教授による模擬講義

ビジネス情報コース在学生との座談会

学科個別相談

愛知学院大学では9月30日(木)に秋季学位記授与式（卒業式）を執り行いました。
商学部においては、名城公園キャンパスアガルスタワー10階AGALS HALLにて学位記授与式を行い、引田学長による祝辞などが行われた後、青木商学部長より卒業生一人ひとりに学位記が授与されました。

皆さんこんにちは 商学部の城（じょう）です。

今回は私の担当している科目「国際商務論」を紹介します。
名称だけでは内容がよくわからないと言われている科目の一つです。

まず、「国際商務論」の「国際商」とは「国際商取引」のことで、国を越えた商取引のことを意味しています。
世界には200ほどの国や地域がありますから、国や地域によって言葉や文化、気候や風土、経済の発展度合いが異なります。
資源に恵まれている国もあれば、そうでない国もあります。
日本のように天然資源やエネルギー資源が不足している国は、不足分を補うために、豊富に持っている国から調達しようとするでしょう。
こうした調達活動が貿易と呼ばれるもので、国を越えた取引活動の代表例です。

貿易に代表される、国を越えた取引活動に従事しているのは、商人（ビジネスマン）です。
彼らの計画的かつ継続的な活動の結果として、商品が輸出入されたり、資源開発が展開されたりしています。
「国際商務論」では、商人（ビジネスマン）達の国を越えた取引活動というものに焦点をあてて学んでゆきます。

こうした取引活動において商人（ビジネスマン）は、異国の商人（ビジネスマン）との間で交渉を繰り広げて取引をまとめあげます。
この交渉では、どのようなモノや事柄が取引の対象となるのかに始まり、価格や納期といった具体的な取引条件に至るまで種々なことが合意されます。
そしてそうした合意事項に従って取引が進められてゆきます。
「国際商務論」の「務」とはこうした「実務」の側面を意味しています。

貿易に代表される国際商取引の実務の面を対象にして、そこで生じるいろいろな問題を研究してゆこうとするのが「国際商務論」です。私の授業では、国際商取引のうち特に貿易取引に絞った講義を行います。

貿易取引というものを「異なる国の領域に営業所を有する当事者間で繰り広げられる取引」ととらえます。
国が異なるということで、取引当事者間で合意を形成するという作業は難しくなります。
さらに貿易ということで国家間の隔たりというものがありますから、取引されるものを遠くまで運ぶ、あるいは届けるという作業が必要となります。

貿易取引は時代とともに発展してきました。
これには船舶や航空機といった運送手段の発達や、電話や電子メールといった通信手段の発達といったものが深くかかわっています。
貿易取引は、商人（ビジネスマン）間で行われるものではありますが、運送手段や通信手段を提供してくれる者達を抜きにして考えることはできないのです。こうした貿易取引に付随する諸産業の動向についても授業では触れることになります。

現代社会はグローバル化が進んでいます。将来こうした分野で活躍する人もますます増えてゆくことでしょう。
みなさん、一緒に勉強してゆきましょう。

商学部教員の中澤優介です。
商学部で簿記・会計の講義科目を担当しています。

というわけで今回の話は会計についてです。

この文章を読んでいる皆さんのなかには、高校で簿記・会計を勉強している人もいれば、大学で初めて簿記・会計に触れることになる、という人もいると思います。
特に簿記・会計に触れたことがない人は、「ムズかしそうな話が始まるぞ」と身構えるかもしれませんが、気楽に読んでください。
ちなみに、商学部での会計教育においては「学問的学びと資格取得の両立」を重視しており、簿記の講義科目は資格（日商簿記検定）の各レベルに対応した形で開講されているので、大学から会計を勉強する人も、高校ですでに会計を勉強したことがある人も、ご自身のレベルに合わせて簿記・会計を深く学んでいくことができます。

さて、今回は私が担当している「管理会計論」という講義科目を紹介します。
管理会計論ではそのままズバリ、「管理会計」を学びます。
といっても、「そもそも管理会計って何やねん」「管理会計って言葉、初めて聞いたよ」という人も多いと思いますので、以下では管理会計論の授業を通して学ぶ、管理会計について紹介します。

なお、本題に入る前にお断りしておきますが、今回の私の話（文章）は長いです。
（分かりやすさを心がけて書いているうち、長文となってしまいました）

ですので、「文章が長くて読むのがかったるいな～」という方は、この文章の最後に要約を掲載しているので、そちらを確認してくださいね。

「会計」という言葉を聞くと、「簿記」とか、「数字が並んだ書類（財務諸表）を作成するためのもの」ということをイメージする人も多いかと思いますが、今回紹介する「管理会計」は、そういうイメージからは少し離れたものになります。
話は飛びますが、企業がビジネスを行ううえで重要なことは、お金を儲けることです
（カッコよくいえば、「利益の獲得」ですね）。
ですがこの「お金儲け」、簡単にできることではありません。
勘に頼った経営をしていても、運が良ければ一時的に儲かることがあるかもしれませんが、行き当たりばったりでビジネスをしていたのでは、安定的にお金を儲けることはできません。
つまり、戦略的（計画的）にビジネスを行っていくことが重要となります。
そのために企業は自社の戦略を立てるわけですが、いくら立派で詳細な戦略を立てたとしても、それを実現できなければ意味がありません。
また企業の場合、経営トップが中心となって戦略が決定されますが、その戦略の実現に向けて実際に行動するのは従業員です。
つまり、戦略を立てる人とそれを実行する人が違うわけですから、戦略は簡単に実現できるものではないのです。
なぜ突然戦略の話をしたのかというと、管理会計とは、この戦略を実現するために用いられる会計だからです。
先ほど説明したように、戦略の実現に向けて行動するのは従業員ですから、戦略を立てた人（経営陣）からすると、「戦略が実現するように従業員に行動してもらう」ことが必要になります。
また、戦略の実現には、企業が保有する設備や資金を活用することが必要ですが、設備も資金も無限にあるわけではないので、効率的に活用することが求められます。

このように戦略を実現するためには従業員・設備・資金（ヒト・モノ・カネ）といった企業が保有する経営資源を管理（コントロール）することが必要不可欠になるのですが、その管理の手段として用いられるのが管理会計なのです。
管理会計によって設備や資金はその活用度合や残額が数値として「見える化」されるので、より効率的な活用が可能となります。
また、ヒトは評価の基準に従って行動を変化させる（何で評価されるのかで異なる行動をとる）ので、従業員を管理するには業績の評価を通じた管理が有効ですが、従業員の業績を測定する主要な手段が管理会計になります。
戦略の実現に必要な項目を従業員の評価の基準に組み込むことで、従業員は戦略の実現のために行動するようになるのです。

このように、企業が戦略の実現を通じて安定的にビジネスを行うために、管理会計は必要不可欠なものとなっています。

以上が管理会計についてですが、いかがですか？
会計に対するイメージが少し変わったのではないでしょうか。
（書類を作ることだけが会計の仕事・役割ではないのです！）

今回紹介した管理会計を含め、簿記・会計を深く学びたい方は、愛知学院大学商学部で学んでみませんか？
「会計」という視点からビジネスそして社会を見ると、そこには今までとは全く異なる景色が広がっているのです。

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